以下,Xより
【🌻ひまわり速報🌻さんの投稿】
メガソーラーは、自然を破壊し、野生動物の住処を奪い、日本をヒートアイランドにする。そして発火すれば大規模火災になってしまう。
— 🌻ひまわり速報🌻 (@hima_news_ch) July 28, 2025
そして日本国民には、森林環境税・再エネ賦課金を支払わせる。あまりにも異常だ。pic.twitter.com/YQhaaPoikh
説明会は、反対する人間を脅す為、個人情報とられます https://t.co/GF2Rt1q282
— 真田虫恐子🟠 (@8JDYJDnRELfzqKj) July 29, 2025
一旦発火したら普通の火事より消火が困難です。もし一ヶ所で発火したら、ここ全部焼け野原になりますよ。オマケに普通の山火事と違って
— さくら526 (@MyI391v) July 28, 2025
有害物質は出るし、地下も汚染されてしまいます。もう、これ以上増やしてはいけませんし、出来るなら
直ぐにでも撤去するべきです。
この惨状を見て
— rainbowindy (@tyotyome_ntyooo) July 29, 2025
異常だと思わない
心が痛まない人って
日本人ですか?
政治屋は何をしている?
もうこれ以上
日本の自然を破壊するな!
引用元 https://x.com/hima_news_ch/status/1949904743331180997
みんなのコメント
- 先日北海道で鹿を狩っていた熊を殺処分した!人を襲ったわけではなく、子供に、自分が生きるために狩りをしていただけ!それがたまたま人間が使う道路だっただけで56された。 山にメガソーラーを作ったせいで起こった悲劇。 まずはメガソーラーをなくせ! 熊のことで苦情をいれると猛反発 おかしいよ
- メガソーラー問題、政治家と官僚と地元自治体の馬鹿さかげん。未来永劫に子孫にバカにされます。小学生だって緑地・森林伐採が生態系を破壊することを勉強して知っています
- しかもこれ中国系企業に日本の税金が 流れてるんだよね?! どう考えてもおかしいでしょう!! これを推進したの小泉進次郎でしょ? レジ袋有料化といいろくなことしないな! 環境破壊に生態系の破壊 北海道の異常な気温の上昇もこのせい らしいじゃないか! こんな馬鹿なもの全撤去で元に戻そう!!
- ほんとに酷い! こんなもん、山を切り開いて作るものじゃない。 単なる自然破壊!
- これ本当に止めないと。史上最悪最低の公害環境破壊だ。 誰が?どこが?進めているのだろう?
- ソーラーパネルの問題、酷すぎる。 誰が一体何のために進めているのか ハッキリ明確にするべき。 環境税の意味も本当にわからないんだわ。
- よくも、こんなに自然を破壊しました。 誰の指示で、何のために必要なのか?いくらかかるものなのか? マスメディアも伝えてるのか? 自然破壊が人に及ぼす影響など考てるのか?景観も台無し! 都道府県は分かれていても、国民にとったら全ての土地や自然は、日本人の大切な財産です!
japannewsnavi編集部の見解
メガソーラー事業に潜む闇と住民の不安
全国各地で進むメガソーラー開発。その一方で、自然環境や地域社会に与える影響が深刻化している。山林を切り開き、広大な土地に無数のパネルを並べる光景は、一見「再生可能エネルギー」という名のもとに未来志向のように見える。しかし実際には、自然破壊や災害リスク、住民トラブルなど、見過ごせない問題が噴出している。
とくに、地元住民から寄せられる懸念の声は切実だ。ある地域では、ソーラー事業者の説明会に参加しようとすると、身分証の提示を求められ、録音や録画を行うと説明されたという。会場の住所を調べると、なんとアパートの一室。事業の透明性を疑う声が強まっている。説明会に参加することで個人情報が収集され、反対する住民が“マークされる”との不安も広がっているのだ。再エネ推進の裏で、住民の声が押し潰される構図が見えてくる。
火災リスクと環境への影響
メガソーラーのもう一つの問題は、火災リスクである。高温時や設備の劣化により、パネルや配線が発火する事故が全国で報告されている。一度燃え広がれば、通常の火災とは異なり、消火が極めて困難になる。太陽光パネルには有害物質が含まれ、燃焼時には毒性ガスが発生する可能性がある。山間部で発火すれば、森林火災だけでなく地下水汚染にもつながる。
「もし一ヶ所で発火したら、全部焼け野原になりますよ」と語る住民の言葉には、現実的な恐怖がにじむ。自然を守るはずのエネルギー政策が、逆に自然を脅かす存在になっている。火災時の対応マニュアルも不十分で、地元消防が危険性を十分に理解していないケースも少なくない。環境保護の名を借りた“別の環境破壊”が進行しているように見える。
「異常だと思わないのか」
この問題に対し、SNS上では怒りと悲しみが入り混じった声が広がっている。
「この惨状を見て異常だと思わないのか」「心が痛まない人は日本人なのか」という強い言葉が並ぶ。再エネ賦課金や森林環境税を負担している国民にとって、自分たちの税金が自然破壊に使われているという現実は、あまりにも理不尽だ。
政治家に対しても批判の矛先が向けられている。「政治屋は何をしている?」「もうこれ以上日本の自然を破壊するな」という声は止まらない。再エネ推進は本来、環境と共存するための手段であるはずだ。それが、地域の景観を壊し、野生動物の生息地を奪い、さらには国民負担を増やす方向に進んでいるとすれば、本末転倒である。
再生可能エネルギーが真に持続可能な形で根づくためには、透明な事業運営と、地域住民の理解・参加が欠かせない。エネルギー政策を“誰のために、何のために”進めるのか。国と自治体は今こそ、根本から問い直す時だ。
執筆:japannewsnavi編集部
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