【つるの剛士さん】「子どもは育てたくないんじゃなく育てられないが正しい」若者の収入が増えなければ結婚や子育てに夢も持てない…配るより“取らない”減税対策を進めるべきでは…と五児父の切実な想い…

TBSによると…

若者が抱える困難の実態に関する調査で、15歳から39歳の男女の半数以上が「子どもは育てたくない」と回答したことがわかりました。

日本大学の末冨芳教授らの研究グループは先月、若者の困難の実態に関してオンライン上で調査を行い、全国の15歳から39歳までの男女およそ4000人から回答を得ました。

その結果、「子どもはおらず、子どもは育てたくない」と答えた人が52.0%に上ったことがわかりました。

本人の年収が299万円未満、あるいは世帯年収が399万円未満の人ではおよそ6割に上りました。

［全文は引用元へ…］

以下,Ｘより

【つるの剛士さんの投稿】

"子どもは育てたくない"のではなく"育てられない"が正しいのでは？
若い世代の収入が増えなければ結婚や子育てに夢なんかもてるわけがない。。
配るなら最初から取らない（減税）対策を進めるべきでは…と五児父の切実な想い。。 https://t.co/NTwzDdNwCY
— つるの剛士 (@takeshi_tsuruno) March 21, 2025

色々やりきれない思いも抱えながら日々奮闘しています。。不公平感。。はぁ。。
— えりんか (@61_summautumn26) March 21, 2025

いや、育てたくないは多いと思うよ、子供いることで自分ができなくなること多すぎるからね
— とんでも敬太 (@brbrdrdrgrgr) March 22, 2025

マスコミの子育てネガキャンが酷い。
日本人が子供を産みたくなくなるように
仕向けてるようにさえ見える。

増税まっしぐらで外国人にだけ優しい
岸田政権や石破政権にはなぜか甘い。
マスコミは日本の癌である。
— ぴえん🇯🇵じゃぱん (@pienjapan) March 21, 2025

引用元　https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1804141?display=1

みんなのコメント

薄給で育てられない人はもちろんいると思いますけど、実際はネットの普及と共に既婚率も低下してるので多様性の自分の時間が一番大事という思想が広まった結果もかなりの要因にはなってるのかなーと。
マスコミの子育てネガキャンが酷い。日本人が子供を産みたくなくなるように仕向けてるようにさえ見える。増税まっしぐらで外国人にだけ優しい岸田政権や石破政権にはなぜか甘い。マスコミは日本の癌である。
金があったバブルでも少子化（右肩下がり）だったんで、違うかと 1人サイコー！みたいな価値観や性教育（性的なことはいけない！）が上手くいってないこと、核家族化したことが原因かと
わかります。ただうちも全く裕福ではないですが、なんとか出来てるので、みんなできると思いますね！笑そんなこと気にしてたら少子化止められないです！泣子どもを育てる覚悟と勇気だけです
自分に出来るとは思えないという人も割りといそう
ニュース、メディア等って伝えたり発信するのだから、言葉やニュアンス凄く大事だしその道のプロなんじゃないの？って思っちゃいますよね。子供が多いつるのさんが言うと余計に説得力りますw
若者にも異性に対する『性欲』はあるものの1人でも多様に楽しめる。異性に気を使って負担を強いるのも嫌と。金銭的負担も『余裕』が無い為踏み出せないのも現実。(勿論若くして金銭的余裕があり結婚してる方々も多数いる)。その前に精神的に大人になりきれておらず、子供を育てる自信すら無いからあながち育てたく無い(育て切る自信が無い)のは本音でしょう。国民が潤わなくて国が栄える訳も無く今に限らず結局は官僚役人の言いなりである政権がポンコツだと言う結果がこれ
「配るなら最初から取らない（減税）対策」おっしゃる通りですよね。本当にそう思います。賃上げの季節ですが、給与明細を見るとずいぶん税金で持っていかれ、実際に増える手取りは微々たるもので、逆に累進課税の階段をのぼる恐怖が増すばかりです。
扶養控除ないので、返してほしいです
収入というか手取りが全然増えないのが一番の要因かもしれません…年収が増えても税金の比率ばかり高くなり、子供育てられる程の手取りになかなかならない… 年収1200万でも手取りは850万…その年収の中に我が家の場合単身赴任手当も含まれるのに所得制限を受ける始末…
3人育ててるけど、フルタイムでずーっと働いて子供達をお帰りって家で待ってあげれない。学校から帰って泣きたい時もあったじゃろうになと思うと切ない。政治家は簡単に10万円の商品券もらえるのにね……
中間層もそうだけど税金持ってかれる額が多すぎて2人でいっぱいいっぱいです。気持ちはまた1人授かりたいなとは思うのですが、、
子供を育てるってのは命を育てるってことだと思うそれが親の責任親が腹を空かせてても子供にはご飯あげないといけないし優先順位は子供が一番でなくちゃいけない自分一人でも生活するのが大変なのに子供を育てるとなればお金も労力も倍はかかる生活の余力があってより良い子育てはできると思う
つるのさんの言う通りですよ
出馬表明してください！株式会社きょとんの社長も応援するはず
流石ウルトラマンよく言ってくれた！！
ある意味“育てられない”なにかな？知り合いの20代の子は『今の世の中に生まれて来るのは可哀想だから』って言ってたの思い出した。深くは考えて無いんだろうけど、なんか納得した
私も四児父ですが、つるのさんと全く同じ想いです。
そもそも子どもの自分が家族の中で幸福を感じなければ子どもを作ろうと思わないでしょう。人と繋がる事に幸福を感じなければ家族を作ろうと思わないでしょう。昔は結婚するのが当たり前だったからみんなしていただけで、この多様性を主張される世の中では積極的に子どもを迎えたい家は減ると思います
独り者です。働いても年収大した事ないから余裕が無くて結婚どころか誰かと付き合おうとかって気持ちも起きないですね。

コメントをする

japannewsnavi編集部Aの見解

この調査結果を見て、私の胸には言いようのない寂しさが広がりました。「子どもは育てたくない」と答えた若者が、15歳から39歳までの半数を超えるというのは、もはや個人の価値観や生き方の多様性で片付けられる話ではありません。それは、日本社会全体が「子どもを育てられる環境」を用意できていないという、ある意味での敗北宣言のようにも聞こえました。

つるの剛士さんが言っていた「育てたくないのではなく、育てられないのでは」という言葉には、本質を突いた重みがありました。五人の子どもを育てている当事者としての、実感が込められた言葉だからこそ、私の心にも強く響きました。現代の若者たちが子育てに夢を持てないのは、将来への希望が見えず、生活の土台さえも不安定だからではないでしょうか。

この国は少子化対策として、さまざまな給付金や支援制度を打ち出してきました。しかし、よくよく考えれば「配るなら最初から取らない（減税）ほうが合理的ではないか」と思ってしまうのです。子育て世代から重く税金や社会保険料を徴収し、そのあとで条件付きで一部を返すという制度設計は、本当に意味があるのでしょうか。経済的に余裕がない若者にとって、月に数千円の支援よりも、そもそも手取り収入が数万円増える方が、はるかに安心感があるはずです。

若者が結婚や出産、子育てをためらう一番の理由は、やはり「お金がない」ことです。今回の調査でも、年収299万円未満、世帯年収399万円未満の人たちの約6割が「子どもは育てたくない」と答えている現実があります。これは、彼らが子どもを嫌っているわけではなく、生活が苦しい中で、無責任に子どもを持つわけにはいかないという、ある意味では誠実な判断なのだと思います。

しかし、それが国の未来にとってどういう意味を持つかと考えたとき、事の重大さが浮かび上がってきます。子どもが減るということは、働き手が減るということです。税収が減り、社会保障制度が維持できなくなり、国家の体力そのものが弱体化していく。それでもなお、目の前の若者たちは、あまりに厳しい現実の中で将来を思い描けずにいる。これはもはや個人の問題ではなく、国が責任を持って立て直さなければならない政策の失敗だと私は考えます。

教育費の負担も、子育てにブレーキをかける大きな要因です。特に、大学進学までを考えると数百万円、あるいはそれ以上の教育費がかかる現実は、若い世代にはあまりにも重すぎます。子どもを持つことが「贅沢」になってしまった社会は、どこか間違っていると感じます。昔は普通だったことが、今では「覚悟」が必要な決断になっているという現実が、日本の現状を如実に物語っています。

さらに言えば、結婚に対する価値観も経済状況によって大きく左右されています。本来、家庭を築くということは人生における自然な流れであり、幸せの象徴であったはずです。しかし、今の若者にとっては「結婚＝生活の負担が増える」という現実的なリスクが先に立ち、それを避ける選択をする人が増えてしまっているのです。

私は、この問題に対して声を上げているつるの剛士さんのような存在は非常に貴重だと思います。芸能人でありながらも、社会の根本的な課題に対して真正面から向き合い、自分の経験と実感に基づいた言葉を発する。その姿勢こそ、今の日本に必要とされている「現実を知ったうえでの提言」だと感じます。

政治家の中にも、表面的な数字合わせではなく、本当に子育て世代の声に耳を傾け、生活の実情を理解しようとする姿勢が必要です。単なるバラマキではなく、根本的に収入を増やす政策、たとえば所得税の見直しや、家計の固定費を下げる抜本的な改革が求められていると思います。

特に「広告単価」といったキーワードが示すように、若者の収入源は変化しています。副業や個人の発信で生計を立てようとする人も増えていますが、制度がその変化に追いついておらず、不安定な立場に置かれることも多いです。新しい働き方を支える法制度の整備も急務ではないでしょうか。

結局のところ、子どもを育てるということは、社会全体で支えるべき営みです。それを個人の努力に任せすぎてきた結果が、今の「育てたくない」という回答の増加につながっているのだと思います。制度、文化、意識。それらすべてを見直す必要がある。私は、そう強く感じました。

執筆:編集部A