産経新聞の記事によると…
中国「認知戦」に踊らされる人々 「なんでこんなバカが…」 大手町の片隅から 乾正人

もう5月である。
アメリカとイスラエルによるイラン攻撃が始まったのが、2月28日だから、あっという間に2カ月が過ぎてしまった。開戦直後、米大統領トランプは、作戦期間を「4週間はかかるが、それより短いかもしれない」と豪語していたが、戦争は始めるときより終わらせる方が難しい。
[全文は引用元へ…]2026/5/1 11:00
Xより
【産経ニュースさんの投稿】
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— 産経ニュース (@Sankei_news) May 1, 2026
認知戦を「勝利を収めるための世論、心理作戦、法的影響力の利用」と定義している中国は、ことのほかこの戦いを重視している。
乾氏の書く通りだが、時代はもっと厳しく《バカ》を断罪するフェイズに入った。シナの認知戦とオールドメディアの偏向に扇動された、そんなミュージシャンがもはや何の影響も持てなくなった。 時代は完全に変わった。
— 西村幸祐 (@kohyu1952) May 1, 2026
中国「認知戦」に踊らされる人々
「なんでこんなバカが」https://t.co/YLXpAn3tCC
認知戦に乗るアホパヨクのなんと多いことよ。
— 松陰先生🌻は心の師 (@utukushinippon) May 1, 2026
反高市総理=中国工作員って湧きまくってますね。
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— おにょへさん いきなりDMはNO松本零士さん、水木一郎さん、団時朗さんは永遠 (@03DX1) May 1, 2026
乗せられる馬鹿は実在すから油断はできないw
— カシュガリーたん@𐱅𐰇𐰼𐰜𐰲𐰀 Türkçä (@kashghari_tan) May 1, 2026
しかし中国の心理戦って、今まで味方作りに全然成功してないじゃん。敵を増やしてきただけw
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引用元:https://www.sankei.com/article/20260501-QGEGGHZLCVMLHAOCMRPRYG2BMI/
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みんなのコメント
- 統一教会の関連団体で世論操作ばかりしてる反日産経の記事こそ信用できない。
- 中国の認知戦のレベルが一段上がって、国連で連日日本を非難するようになりましたね。 今まで以上に誤情報に振り回されないようにしましょう!
- NPT会議での中国の「日本の高官が核兵器保有すべきと言ったが…」との発言。あれが認知戦の成果だと思います。 中国の認知戦に日本のマスコミが乗り偏向報道(キリトリ)をする。中国が偏向報道と知りながら日本のマスコミの報道を引用する。日本のマスコミが中国の発言を報道する。既成事実化する。
- 俺がその認知戦実態前から晒してんだろ
- 中国の公式見解をまんま引用した歌手誰だろう?って調べたら #七尾旅人 という人だった。高知県民でも知らない
- もうやり方変えてるみたい。 「高市政権はにとって逆に都合が良い」 「石破政権の方が対応しづらかった」 ってさ。 案の定、石破支持層が見事に引っかかってるが…
- 「敵を知らず 己も知らず」 とはこういうこと。中国嫌いはわかるが、「敵」がどう考えてどう動くのか、それを勉強せず「中国(人)ガー!」と言ってたら、そら踊らされるわなと。
- 要するに中国は普段から嘘つきって事よ。
- よく高市に〇〇されるとか言ってるのXでも見かけますね アベガーとかと同じで高支持率の政権時に多くみられる現象です
- よく高市に〇〇されるとか言ってるのXでも見かけますね アベガーとかと同じで高支持率の政権時に多くみられる現象です
- 日本も総力戦でやるべきだね そういうの弱すぎるから鍛え直した方が良い
- 性善説優先の脳内お花畑の日本では、今の中国には太刀打ちできない。慰安婦問題で韓国に勝てなかった日本にそもそも対抗できるわけがない。そのころから国は何か反省して対策してきたのか?
- 民主党政権になった時に日本は認知戦に負けたと悔しかった。 あの手この手で攻めてくるから用心するに越したはことない。
- 中国はさ、戦いを望んでるんだよ。史記の時代から何も変わらない愚人の大国。
- がんばれ🚩産経新聞🇯🇵🍀🕊️✨✨
『だが、油断は禁物だ。これから中国が仕掛けてくる認知戦は、より巧妙になっていくだろう。小欄が「習近平は素晴らしい」と讃(たた)えたときは、日本が認知戦に負けたときだ。』 - (産経さん以外の)オールドメディアを成敗するのが最優先 各オールドメディアの日本人社員で、 自社の偏向報道を憂慮する人はいないのか? 証拠集めて暴露してくれる人はいないのか?
- ベネズエラとイランで糞の役にも立たなかった中国製防空システムを見た海外に、中国の主力兵器は口撃とキーボードと揶揄されてたな。世界的に見ても中国から際立つのはそこだけ。日本で中国の仕掛ける認知戦に最も踊らされているのは、他ならぬオールドメディアだな。存立危機事態を巡る報道は典型だ。
- 中国やロシア、北朝鮮の言論に対して、知ってか知らずか、平和活動という自己満足の為に援護射撃を送っているのが、日本共産党や社民党、れいわ新選組などの左派政党と支持者達ですね 自ら認知戦にハマってくれているわけですが、それは日本の平和には結びつかず、中露北の勝利に結びつくものやで
- 詐欺師は自らを詐欺師と自覚しているから他人に罪を擦り付ける。
- 釣られまくって陣営決めてケンカするのがX民の生き甲斐だしこういうのは良いオカズじゃないのか?
- Xのムスリム移民叩きは中国の認知戦工作かもしれないということ⁉️🤔
japannewsnavi編集部の見解
中国の認知戦をめぐる警戒感が広がる
中国による認知戦を取り上げた記事に対し、ネット上では強い警戒感を示す声が多く見られました。認知戦とは、軍事力だけでなく、世論や情報、心理的な揺さぶりを通じて相手国の判断に影響を与えようとする手法です。今回のコメント欄では、中国が国際会議や国連の場で日本を非難する動きに触れ、「今まで以上に誤情報に振り回されないようにすべきだ」という意見が出ていました。
特に注目されたのは、日本国内の報道やSNS上の発言が、中国側の主張に利用されるのではないかという懸念です。あるコメントでは、日本の一部報道が政治家の発言を切り取って伝え、それを中国が引用し、さらに日本メディアが中国の反応として報じることで、事実関係が曖昧なまま既成事実化していく流れが指摘されていました。この見方は、情報の出どころだけでなく、どのように拡散され、誰の利益につながるのかを確認する必要があるという問題提起でもあります。
一方で、記事を掲載した産経新聞に対して不信感を示す声もありました。「その記事こそ信用できない」とする意見もあり、認知戦をめぐる議論そのものが、すでに国内の政治的対立と結びついている様子がうかがえます。つまり、中国の情報工作を警戒する立場と、特定メディアへの不信を持つ立場が交錯し、単純な賛否では整理しきれない状況になっています。
SNS時代の世論形成とメディアへの不信
コメントの中では、XなどのSNSで見られる政治家批判や政権批判についても、多くの意見が寄せられていました。高支持率の政権に対して、過去の「アベガー」と似たような現象が起きているという指摘や、「高市政権は中国にとって都合がよい」といった逆張りの言説に、特定の支持層が反応しているという見方もあります。こうしたコメントからは、ネット上の政治的な空気が、自然な世論なのか、外部から意図的に誘導されたものなのかを見極めたいという不安が伝わってきます。
また、日本の既存メディアに対する不信感も目立ちました。中国の認知戦に最も乗せられているのは、いわゆるオールドメディアではないかという声や、偏向報道を内部から告発する人はいないのかという意見もありました。これらは、単なるメディア批判というよりも、国際情勢が緊張する中で、報道機関がどの国の視点に近い情報を流しているのかを厳しく見るべきだという問題意識に近いものです。
ただし、すべての政府批判や対中慎重論を認知戦と決めつけることには注意が必要です。民主主義社会では、政府への批判や異なる意見の表明は当然認められるべきものです。問題は、その意見がどのような根拠に基づいているのか、同じ文言が不自然に拡散されていないか、海外の公式見解と過度に一致していないかという点です。情報セキュリティの観点から見ても、発信内容だけでなく、拡散構造やタイミングを冷静に確認する姿勢が求められます。
日本に求められる冷静な情報防衛
保守的な立場から見ると、日本はこれまで性善説に寄りすぎてきたという意見には一定の説得力があります。コメント欄でも、慰安婦問題など過去の国際世論戦で日本が十分に対抗できなかったのではないかという指摘がありました。相手が情報戦を仕掛けている可能性がある以上、日本側も広報、外交、教育、メディアリテラシーを含めた総合的な対策を整える必要があります。
一方で、感情的に「中国は嘘つきだ」と断じるだけでは、かえって相手の動きを見誤る危険があります。あるコメントにあったように、「敵を知らず、己も知らず」の状態では、相手の狙いや手法を理解できません。必要なのは、単なる嫌悪感ではなく、中国がどのような論理で動き、どのような場面で日本国内の分断を利用しようとするのかを分析することです。感情的な反応ばかりが増えれば、結果的に認知戦の土俵に乗せられる可能性もあります。
今回の反応を見る限り、多くの人が中国の情報工作に対して強い危機感を持っていることは確かです。同時に、国内メディアやSNS空間への不信も深まっています。だからこそ、日本に必要なのは、特定の陣営にすぐ飛びつくことではなく、事実関係を確認し、発信源を見極め、誰がその情報で得をするのかを考える姿勢です。認知戦への対抗は、政府だけでなく、情報を受け取る一人ひとりの判断力にもかかっています。冷静な情報防衛こそ、これからの日本にとって重要な課題だといえます。
執筆::japannewsnavi編集部






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