【NHK世論調査】高市内閣支持率 支持する66% 支持しない42%→「合計で100%超えとるやないかい！w」「劣化と偏向がエゲツナイレベル」と話題に

画像出典：Tokyo.Tweetさんの投稿より（NHKのX投稿）

以下,Ｘより

【Tokyo.Tweetさんの投稿】

＜NHK世論調査＞ 高市内閣支持率
支持する66%
支持しない42%
↓
「合計で100%超えとるやないかい！w」
↓
こっそり直すw
↓
支持する66%
支持しない15% pic.twitter.com/jCxfbwatIA

— Tokyo.Tweet (@tweet_tokyo_web) November 10, 2025

NHKの劣化と偏向がエゲツナイレベル。 https://t.co/natjINou2K

— 北村晴男 (@kitamuraharuo) November 11, 2025

北村先生、やはりNHKは解体が適切ではないでしょうか。

— 根性太郎 (@dandyguts) November 11, 2025

日テレはグラフで印象操作
NHKは数字で印象操作

テレビの信頼性は本当に地に堕ちた pic.twitter.com/zX1Tim9cBI

— 夢うつつ👤 (@CCUnBs5vCTnGsr7) November 10, 2025

NHK、ここまでやるんだ😳
斜めの画像使用といい、どうしようもない組織ですね。
しかし、「支持率下げてやる！」が叩かれると、「不支持率上げてやる！」って、本当コントかよ😅

— 𝚊𝚕𝚒𝚌𝚎🍀🌈 (@alice_alice2525) November 10, 2025

引用元　https://x.com/tweet_tokyo_web/status/1987848558478000414?s=20

画像出典：Tokyo.Tweetさんの投稿より

みんなのコメント

• 折れ線完成させないの初めて見た。線がクロスするのよほど見られたくないんやな。
• この前の日テレも「支持しない」のほうをかさ上げしていましたよね？ これって偶然ですか？ 「支持率を下げたい、不支持率が高くなってほしい」と思いながら作業しているのではないですか？ こんないい加減な仕事をしていたら、普通の会社なら信用なくしますよ。
• 「こっそり」は草 これが公共放送だなんてオワコンだろw
• NHKは国語ができないと思ってたら、算数もできなかったのか

japannewsnavi編集部の見解

NHK世論調査に疑問の声広がる

NHKが公表した最新の世論調査で、高市内閣の支持率が「支持する66％」「支持しない42％」と発表された。だが、この数値の合計が100％を超えていることから、SNS上では「計算が合わない」「NHKの調査どうなっているのか」といった指摘が相次いでいる。
特に、投稿されたグラフがX（旧ツイッター）で拡散され、「合計で100％超えとるやないかい！」「劣化と偏向がエゲツナイレベル」など、怒りや呆れの声が多数寄せられた。

さらに、弁護士で衆議院議員の北村晴男氏も自身のアカウントで「NHKの劣化と偏向がエゲツナイレベル」と投稿し、同局の報道姿勢に苦言を呈した。北村氏はかねてより放送法のあり方やメディアの公平性に警鐘を鳴らしており、今回の件に対しても強い不信感を示した形だ。

放送法の意味が問われるとの声も

SNS上では、NHKの発表方法や編集の杜撰さを批判するコメントが相次いでいる。「これだけやっても罰則がないんじゃ、好き勝手やりますよね」「放送法の意味とは何だったのか」と、制度そのものへの疑問も浮上した。
また、NHKのニュースで報道された他のアンケート結果にも不信の目が向けられた。「外国人政策について『支持しない』『必要ない』が多数だった」とする調査内容に対し、「結果の扱い方が恣意的ではないか」「あれを真に受けているのは後期高齢者くらい」といった厳しい意見が見られた。

一方で、「誤植や集計ミスであればすぐに訂正すべき」と冷静に指摘する声もあるが、全体としては「ミスで済む話ではない」とする立場が圧倒的だ。放送機関としての責任の重さを考えれば、慎重な確認作業が求められるという意見が多い。中には「確信犯的な編集」「意図的な印象操作ではないか」との見方もあり、信頼回復には時間がかかりそうだ。

NHKへの不信感と改革を求める声

さらに、NHK職員の高収入にも触れる投稿が拡散されている。「こんな雑な仕事してて年収1000万か」「羨ましいけど、納得できない」といった皮肉交じりのコメントも多く、国民負担による受信料制度そのものに疑問を呈する声が広がっている。
また、「スクランブル化を進めるべき」「解体が適切ではないか」といった意見も目立った。視聴者が選択して視聴料を支払う仕組みを求める動きは、ここ数年でさらに強まっており、今回の件がその流れを後押しした形になっている。

報道機関として国民の信頼を得るためには、数字の正確さはもちろん、情報の扱い方や表現の公平性が不可欠だ。NHKがこの問題をどう説明し、今後どのように信頼を取り戻していくのかが問われている。メディアへの批判が高まる今こそ、放送法の原点に立ち返り、誠実な報道を行う姿勢が必要だろう。

執筆：japannewsnavi編集部

最新記事