トランプ大統領、世界最大のメディア解体へ！政府系メディア親会社＆6機関を一斉に解体、1300人休職！※動画あり

以下,Ｘより

【髙安カミユ（ミジンコまさ）さんの投稿】

世界最大のメディア解体へ！トランプ大統領が政府系メディアの親会社と他の6つの連邦政府機関の解体を決定。Voice of America（VOA）の1300人以上の職員が休職に。米国国際メディア局上級顧問カリ・レイクは言った。『無駄と腐敗を明らかにし根絶します！』日本もNHK解体を！pic.twitter.com/XR4F1Wkmfj

— 髙安カミユ（ミジンコまさ） (@martytaka777) March 16, 2025

追加でフジテレビやTBS、日テレや財務省も解体を！

— 男☆爵 (@GJTGZBC4vJgGGkF) March 16, 2025

ヤフーニュースで知りました
ざまぁ～という感じです

— 2019 taku (@2019_taku) March 16, 2025

これ事実上VOA/NPR/PBS（政府系左翼メディア）の解体を意味してますかね？トランプ大統領も新政府系メディアを再立ち上げ？しかし画期的なことではありますね。
VOA 海外向け短波放送
NPR政府系国内向けラジオ放送
PBS 政府系国内向けテレビ放送

— SHD220PAT🟠 (@SHD220198934) March 16, 2025

引用元　https://x.com/martytaka777/status/1901222317604376842

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みんなのコメント

• そう来なくっちゃ
• 日本もNHK の解体をすべきだ。必要な事業は改めて組織すれば良い。それをする為には？　新しいリーダーを押し立てる時だ。新しい流れを生み出さなければ、日本は中国共産党の支配に屈する事になるな？ 岸田、石破、野党連合は論外
• NHKは自分たちは解体されないと思って、受信料カツアゲと偏向報道に勤しんでいるが。NHK 解体すれば国民の精神衛生上とてもよいことが分かるはず。
• NHK解体、民法も一局くらいにして失職した人が運送業とかすれば外国人入れなくていいやん (失職の中にも外国人いるかもだが少なくとも日本語わかるわけだし)
• トランプ大統領がVOAの親会社や他の政府機関の解体を決定したニュースは、メディアの透明性と効率性を求める声と、報道の独立性や公共性を懸念する声の両方がある重要な話題ですね。一方で、無駄や腐敗を排除しようとする姿勢は理解できる部分もありますが、VOAのような国際的な公共メディアが果たす役割も大きいので、急な改革が長期的にはどう影響するのか心配です。また、日本でNHKの解体を求める意見も出ていますが、NHKの公平性や地域情報提供の役割を考えれば、慎重な議論が必要だと思います。両国のメディア改革がどう進むか、注視していきたいです
• 凄いなあ。こういう実行力は尊敬できる。トランプ大統領は自分の任期中に民主党グローバル主義の武器を根こそぎ破壊するつもりなのだろう。　日本の政治体制じゃ無理だ。 羨ましい限りです
• (⁠￣⁠―￣⁠;⁠)・・・ 日本の巨大で腐りきった 官僚機構も分割・解体・再編成するべきだと思います
• VOAの反中姿勢を背景に、日本の仇中メディアは偏った報道を改め、信頼回復が急務だ。NHK解体論が浮上する中、メディアの公正性が問われており、将来的には国民目線で多様な意見を反映した情報提供が求められる。これが日本のメディアの進むべき道だろう。
• アメリカ・ボイスは民主党のプロパガンダのスポークスマンですか？

japannewsnavi編集部Bの見解

米国メディアの大転換とトランプ大統領の決断

トランプ大統領が政府系メディアの親会社である「米国グローバルメディア機構（USAGM）」を含む7つの連邦政府機関の解体を決定したことは、まさに歴史的な一歩だと感じました。Voice of America（VOA）では1300人以上の職員が休職に追い込まれ、米国国際メディア局（USAGM）の上級顧問であるカリ・レイク氏が「無駄と腐敗を明らかにし根絶する」と述べたことは、アメリカ国内で長年指摘されてきた問題への真正面からの取り組みだと思います。

VOAは海外向けの短波放送、NPRは政府系の国内ラジオ放送、PBSはテレビ放送と、それぞれが影響力の大きなメディアであるにもかかわらず、偏った報道や一方的な情報の垂れ流しが指摘されてきました。今回の解体は、それらを見直す大きな契機であり、アメリカにとっては情報の健全化に向けた再出発になると考えます。

偏向報道への強い懸念と日本への教訓

こうした中で、トランプ大統領が和平交渉のために奔走しているにもかかわらず、「ロシアの工作員」と決めつけた一部メディアの報道姿勢には、ただただ呆れるばかりです。現実を見ずにレッテル貼りを繰り返す姿勢こそが、メディア不信を生んでいる最大の原因でしょう。報道機関のあるべき姿は、事実を正確に伝え、視聴者や読者に判断を委ねることのはずです。

この出来事を受けて、日本でも改めてメディアのあり方が問われるべき時期に来ていると感じます。特にNHKの存在については以前から多くの国民が疑問を抱いており、「公共放送」という名のもとに巨額の予算が使われている現状は再検証されるべきです。受信料の強制徴収や、偏った報道姿勢に不満を感じている方も少なくありません。こうした問題にメスを入れる動きが、今後日本国内でも本格化していくことを願います。

日本メディアが進むべき道とは

米国で起きたこの大改革は、日本にとっても重要な示唆を与えています。これまでのように一部の論調に偏った報道を続けていては、国民からの信頼は取り戻せません。特にNHKのような公共性を掲げるメディアこそ、透明性と公平性が求められます。民間メディアについても、スポンサーや政権の意向に迎合せず、多様な意見を丁寧に伝える努力が不可欠です。

また、VOAのように対中政策に一定の姿勢を見せてきた報道機関が解体された今、日本の仇中メディアにも報道姿勢の見直しが求められるのではないでしょうか。国民の目線に立ち、多角的な視点から報道を行うことこそが、メディアの本来の使命です。

今後、日本でも国民の税金が適切に使われているか、メディアの中立性が保たれているかを厳しくチェックしていく必要があると思います。公正な報道環境の構築は、健全な民主主義の土台となるからです。

情報リテラシーという言葉が注目される時代、報道機関自体がその意識を高め、自己改革を進めることが重要です。そして、国民もまた、何が真実であるかを見極める目を持つべき時代に突入しているのだと実感します。

執筆:編集部B