津田大介氏「産経お前は煽った側だろ。何涼しい顔して「誤情報拡散」とか言っとるのだ。」→炎上

画像出典：時事通信社

以下,Ｘより

【津田大介さんの投稿】

産経お前は煽った側だろ。何涼しい顔して「誤情報拡散」とか言っとるのだ。 https://t.co/lN5iFnwetl

— 津田大介 (@tsuda) September 25, 2025

難しいんだね pic.twitter.com/TmgD5oBNlU

— 深山厄介 (@HCbeginner) September 25, 2025

津田くんいつも誤情報煽ってるじゃん（笑）

— 雪胤(ユキタネ)👻【公式】 (@yukitane10) September 25, 2025

いつも自分が煽ってるのに他の人が同じことやったら苦言を呈するの草

— ニャンコ😸 (@nyankoxy) September 25, 2025

引用元　https://x.com/tsuda/status/1971059821081481413

画像出典：時事通信社

みんなのコメント

• 「津田大介 あおり祭り」
• あなたに産経を批判する資格はあるのだろうか？
• 腐れジャーナリストの分際でよく言えるね
• 左派って学ばないよね笑
• そうだ！誤情報ではなく、事業の趣旨を正しく国民が知るところとなって炎上したに過ぎないww
• 津田さん、名古屋弁！！👍
• 誤情報が飯の種のくせに人にはやけに厳しいな。 腐るほど誤情報流してる既得権益を相手取って文句言えば
• へー、あんた移民大賛成側なんじゃねえの？ 日本貶める為に生きてんだろ？
• おまいう。
• なんか 上から目線の人ですね
• 怖いなぁ 優しくなりましょう
• ヘイトスピーカーの貴方が言える権利ないでしょうよ
• ダッセーJICAだ！ 日本人のSNSの民意は国さえも動かす。
• 津田さんは他所には厳しいよね。
• デマ、誤情報って言えばなんでも済むと思ってるの草生えるw
• 左翼必死だなwww

japannewsnavi編集部の見解

津田大介氏の発言と炎上の発端

国際協力機構（JICA）が「アフリカホームタウン構想」を撤回することを発表しました。背景には「移民受け入れにつながる」という誤った情報が拡散したことがあるとされ、これを報じた産経新聞の記事に対し、ジャーナリストの津田大介氏が「産経お前は煽った側だろ。何涼しい顔して『誤情報拡散』とか言っとるのだ」と強い言葉で批判しました。この発言は瞬く間にXで広がり、賛否両論を巻き起こしています。JICAが撤回に追い込まれた構想自体が社会的関心を集めるテーマであることに加え、津田氏の挑発的な発言が新たな火種となり、ネット上で大きな議論へと発展しました。

Xでの批判と皮肉の数々

津田氏の投稿に対して、多くのユーザーが反応しました。「津田くんいつも誤情報煽ってるじゃん（笑）」と指摘する声や、「自分が煽っているのに他人を批判するのは草」と皮肉るコメントが相次ぎました。また「あなたに産経を批判する資格があるのだろうか？」という疑問も投げかけられています。さらに「赤旗読んで育つと自分のことは棚に上げるスキルが向上するのね」という揶揄も見られ、津田氏のこれまでの言動や立場を絡めて批判する意見が広がりました。

「オマイウ」と独特のネットスラングを使い「お前ジャーナリストじゃなくて活動家だから」と断じる投稿もあり、津田氏をジャーナリストではなく政治的な立場から発言する活動家とみなす意見が目立ちました。このように、津田氏の発言は本人の意図に反して、多くの人々にブーメランのように跳ね返り、逆に信頼性や立場を疑問視される結果となっています。

言論の自由と信頼性の重み

今回の炎上劇は、言論の自由と情報発信者の責任をあらためて浮き彫りにしました。誤情報の拡散を批判すること自体は重要ですが、その発言者自身が過去に誤情報を広めたり、煽るような発信を繰り返していた場合、どうしても説得力を欠いてしまいます。SNSでは特に、発信者の一貫性や過去の言動が即座に参照されるため、津田氏のような著名人であればあるほど、批判は強くなりやすいのです。

さらに、報道機関と個人ジャーナリストの間で責任の所在が曖昧になる場面も見受けられます。産経新聞への批判は一定の理解を得るものの、その批判を行う人物の資質や姿勢が問われてしまうことで、論点がすり替わりかねません。結果として「誰が正しいか」ではなく「誰が信頼できるか」が焦点となり、今回のような炎上につながっていきます。

この問題は、単なる一人の発言を超えて、日本社会における言論空間の健全性やジャーナリズムのあり方を映し出しています。批判の言葉が力を持つためには、その人自身が誠実であることが不可欠です。津田氏をめぐる議論は、その点を改めて世に問う出来事となったと言えるでしょう。

執筆:japannewsnavi編集部

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