「石破×トランプで靖国参拝を」山上信吾元大使が月刊『WiLL』で提言

Spread the love

産経新聞によると…

<産経抄>石破首相はトランプ米大統領と靖国参拝するといい

「日米首脳による靖国参拝は今こそ実現させるべきです」。山上信吾前駐オーストラリア大使が月刊誌『WiLL(ウイル)』7月号で訴えている。日本の首相と米大統領がそろって靖国神社に参拝すれば、日米同盟の強固さと、台湾海峡でともに血を流す覚悟を内外に示すことができ、何よりの抑止力となると。

▼それだけではない。日米はすでに安倍晋三内閣時代に当時のオバマ米大統領が被爆地である広島を、安倍氏が日米開戦の端緒となったハワイ・真珠湾を訪れ和解の力を世界に発信している。その上で靖国も一緒に参拝すれば、中国や韓国もそうそう文句は言えまい。

▼首相がごく当たり前に靖国に参拝できるようになれば、昭和50年を最後に途絶えている天皇陛下のご親拝にも道は開ける。上皇陛下は天皇在位中、宮内庁職員に、そろそろ靖国に行けないかとご下問になったと別の元宮内庁職員から聞いた。陛下のご親拝がかなえば、祀(まつ)られた246万柱の英霊もさぞ喜ぶことだろう。

[全文は引用元へ…]

以下,Xより

【産経ニュースさんの投稿】

引用元 https://www.sankei.com/article/20250621-JOBYJ4WTDJODHFK6J5PBOAA5XA/
画像出典:nippon.com

最新記事

みんなのコメント

japannewsnavi編集部Bの見解

日米首脳の靖国参拝がもたらす意味

月刊『WiLL』7月号にて、山上信吾元駐オーストラリア大使が「石破総理とトランプ大統領による靖国神社の参拝」を提言したことは、日本の保守層にとって注目すべき内容でした。靖国神社は、国のために命を捧げた246万柱の英霊が祀られている場所であり、国家としての尊厳や感謝の念を形にする場でもあります。

安倍元首相とオバマ前大統領が広島と真珠湾をそれぞれ訪れ、和解の姿勢を世界に示した出来事を思い起こせば、靖国で日米両首脳がともに手を合わせることは、その延長線上にある行動といえるでしょう。これは過去への執着ではなく、平和と安全を守るための未来への決意表明です。

とりわけ、台湾有事の懸念が高まる中で、日米首脳がそろって靖国神社を参拝する意義は大きく、同盟の強固さを象徴する抑止力として、国際社会に明確なメッセージを発信することになるはずです。

中韓への遠慮が抑止力を損なってきた

これまで歴代首相が靖国参拝を控えてきた最大の理由は、中国と韓国の反発に配慮したものでした。しかし、それによって我が国の姿勢は弱腰に見られ、外交上の主導権を奪われる原因にもなってきたのではないでしょうか。

国際社会では、他国に迎合せず、自国の歴史と文化を尊重する国家こそが信頼されます。中国や韓国がどれほど反発しようとも、日本が筋を通せば、逆に尊敬を得る場面も多くあります。事実、アメリカの大統領が靖国神社を訪れるとなれば、中国や韓国も表立って批判しにくくなるはずです。なぜなら、それは日本だけでなく、アメリカも「正義は我にある」と共に認めたことになるからです。

この参拝は、単に慰霊の場に留まらず、日米同盟の結束、さらには民主主義国家としての意思表示という、非常に重みのある行為です。靖国をめぐる議論が政治的な駆け引きに終始することは、本来の英霊への敬意を欠くことにもつながります。

陛下のご親拝にもつながる歴史的転機を

首相が当たり前に靖国神社を参拝できるようになれば、長らく途絶えている天皇陛下のご親拝も現実味を帯びてきます。昭和天皇が昭和50年を最後に靖国を訪れなくなって以降、今上陛下も慎重な姿勢を貫いてこられました。しかし、ある元宮内庁職員によれば、上皇陛下が在位中、「そろそろ靖国に行けないか」とご下問されたとの証言もあります。

これは、政治と宗教の分離という問題を超え、日本人としての心の拠り所をどう扱うかという国家の根幹にかかわる話です。246万柱の英霊は、日本の未来を信じて命を投げ出した方々です。その英霊に対し、国家元首が直接敬意を表す機会が失われ続けている現状は、あまりにも不自然ではないでしょうか。

今こそ、靖国の意味を取り戻し、誇りある日本として次の世代に引き継いでいくべき時だと思います。石破総理がこの重責に対し、どこまで真剣に向き合うのか、国民は見ています。

執筆:編集部B

コメント

コメントする

CAPTCHA


  • 主要
  • SNS
  • スポーツ
  • 動物
  • 国内
  • 政治
  • 海外
  • 特集
  • 経済
  • 芸能
別サイトの記事も見る
  • 主要
  • SNS
  • スポーツ
  • 動物
  • 国内
  • 政治
  • 海外
  • 特集
  • 経済
  • 芸能
別サイトの記事も見る