【浜田議員】SNSの登場で個人が発信できる時代に。マスメディアが公序良俗に反した存在と指摘される今、ここで生まれ変われないマスメディアは生き残れないと思いますし、残してはいけないとも思います。

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以下,Ｘより

SNSの登場で個人が情報発信できるようになったことで

多くのマスメディアが、公序良俗に反した存在に成り果てていること

を多くの方が指摘できるようになりました。

ここで生まれ変われないマスメディアは生き残れないと思いますし、残してはいけないとも思います。 https://t.co/fDqaDl7Wxc
— 浜田聡参議院議員 2025年7月参院選挑戦予定 💉💉💉 YouTubeやブログは毎日発信 (@satoshi_hamada) March 18, 2025

どこかの国でテレビカメラではなくスマホで従来より少人数で取材中継してる所があったような…
— 赤黒 (@sub_oohthin) March 18, 2025

プロパガンダvsプロパガンダ
どちらが怪しくないかぐらいの違い
— フジコーン(パワビル) (@PowerBillJp) March 18, 2025

報道しない自由を謳歌していましたがSNSの登場でいろいろバレてしまいました。部数激減視聴率激減に焦って偏向報道が酷くなる一方です
— タイガー (@k44Zmn0BYq6zvqV) March 18, 2025

引用元　https://x.com/satoshi_hamada/status/1901887281457430570?s=51&t=y6FRh0RxEu0xkYqbQQsRrQ

みんなのコメント

NHKを含むマスメディアを党員が揃って糾弾する国政政党や政治団体はN党だけで、立花党首や浜田先生の果たす役割は非常に大きいと思います。兵庫県知事選を機にオールドメディアの偏向報道に注目が集まっているいま、TBSやフジテレビ等のこれまでの悪行を国民に周知し、徹底的に叩くチャンスです。私も微力ですが、加勢します🫡
既得権が新しくて便利な技術と対峙した際 1.新しいものを規制して潰すのか 2.既得権側が世間に受け入れられるように適応するのか日本はこれまで1.ばかりを選択し、ことごとく成長のチャンスを捨ててきた。タクシー利権とライドシェアの問題、LINE問題、 SNS問題だけでなく、もっと広い意味での政治経済の概念の話になってくると思います。
本当にそう思います先ずはTBS報道特集まともにさえなってくれればそれで良いんですよ
自分たちの世論工作がSNSのせいで通用しなくなり、勝てるはずだった選挙で負け、このままでは生き残れないと分かったから、SNSを弾圧して、潰してしまえと扇動している。
流石のご見解です。時勢によって変化できないものは淘汰されていくと思います。メディアに関しておっしゃる通りです。そして今、生き残ることができるor消えるメディアはどれなのか問われている気もしております。未だに個社の事情や思想を押し付けるメディアがあるとするなら、それは百害あって一利なし、残る理もなしと思っております。
直近の問題としては、 TBSの報道特集は公式にでも立花さんへの謝罪をするべきだと思います
共産党赤旗＆朝日新聞真実をネジ巻けて報道する要注意　信用するのは禁物！調べてから信用できる人をフォローをするそれかSNSをやってる本人に確かめるのが1番
オールドメディアは一方向の情報で都合の悪いことを編集カット統制して報じないが、ＳＮＳは双方向情報。正しいことや、間違っていることは間違っていると発信できる。そう見ていくと、「民主主義」はＳＮＳだな。やれやれ…それを規制しようと言う政府。
そして、特権階級維持したいオールドメディアは政治家を焚き付けてSNS規制に必死、というのが今
来月からSNSでの言論統制が始まるので、大丈夫です。オールドメディアはやりたい放題になります。
ネットでの視聴「数」に対して視聴「率」に固執していた時点でバレたくなかった＝信用に値しないと感じていました。そしてネットがパソコン使う人間だけではなくスマホによって一般化したのが大きかったのではないかと思います。
今、マスメディアが行うべきは「公正中立な報道とはこれだ！」という見本を示す事だと思います。ホリエモンが社長に就任した後のフジテレビにそれを期待したいでせね。
昔、近所で事件が起こり犯人は逮捕されましたが犯人宅前でマスコミが朝から晩まで犯人家族をストーカーし道路に車を不法駐車し吸い殻ゴミは道路に山と捨て近隣住宅のコンセントを無断使用してやりたい放題でした。今はそんなことをすればすぐさまSNSで拡散され炎上します、寄生したいのはそれが理由。
既に既存マスメディアのプロパガンダの力は低下しています。この為自民党と組んでSNS潰し、言論封殺に動いています。憲法違反のこの動きが進むようなら、なし崩しの憲法改正となりますね。左の方々は黙ってますがいかがでしょうか？浜田先生、けしかけてください。
まったく同感です。個人的には誹謗中傷はよく注意することが必要ですけどね。
最近はAIがサマってくれるので、色々な方のご意見を賛否両面から知ることが出来ます。とても便利。マスメディアは事実のみを伝えれば、AIの情報源としては使えるかもですが、変われないんでしょうね。一つの時代の終わりを見ているのかの様です。
黙ってろよ統一教会浜田
電波オークションが重要になってくる
SNS規制をする今の政府は完全にグローバリストですね。共産主義思想者で、マスコミと共犯者です
総務省や各省庁の天下りがメディア関連企業に流れてる為、偏向報道や誤情報垂れ流してもお咎め無しの現状も改善が必須ですね、、、 NHKもラジオでの中国人スタッフによる不適切発言、軍艦島の偽歴史等国益を損ねる放送等をしてますよね。
テレビは完璧な情報ではないとは思っていましたが、百条委員会の実際とマスコミの対応を見てもうテレビは見る必要はないと確信しました。
マスメディアのみならず政治家もそうかもしれません。国民を馬鹿にする意見や国会での答弁はもう通用しない時代になったのかもしれません。そういう意味では立花党首や浜田先生のような方がマスメディアとしてまた政治家として強い存在になってきていると思います。
各局同じ様なメンバーで同じ様な番組、あちらに不都合な事は報じられずにいる今のテレビ放送など既に興味はない。
マスコミが権力の監視に役に立った事はなく、SNSで個人が発信する様になってやっと権力の監視が出来る様になった。

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japannewsnavi編集部Aの見解

浜田議員の発言は、現代の情報環境の変化を端的に表している。かつて、情報は新聞やテレビといったマスメディアによって一方的に届けられるものだった。しかし、SNSの登場により、個人が自由に情報を発信し、拡散できる時代が到来した。これによって、マスメディアの影響力は相対的に低下し、多様な視点が世の中に広がることになった。

近年、マスメディアに対する不信感が高まっていることは否定できない。偏向報道や恣意的な編集が問題視され、公正中立であるべき報道機関のあり方が問われるようになった。特に、政治的な偏りが見られる報道は多くの国民の反発を招いており、「本当に信頼できるメディアはどこか」という議論が活発化している。この状況において、浜田議員が「ここで生まれ変われないマスメディアは生き残れない」と述べたことは、まさに時代の流れを的確に捉えた発言だ。

従来、マスメディアは世論形成において絶対的な力を持っていた。国民が知り得る情報の大半は新聞やテレビを通じて得られたものであり、その選択権はメディア側にあった。しかし、今では個人がSNSを通じて直接情報を発信し、多様な意見が飛び交うようになった。これによって、従来のメディアが報じなかった事実が広まり、マスメディアの情報独占が崩れつつある。

もちろん、SNSの普及がすべて良いこととは限らない。匿名性のもとでデマや誤情報が拡散されるリスクもあり、これが社会的混乱を招くこともある。しかし、それ以上に問題なのは、マスメディア自身が誤った情報を流したり、意図的に特定の勢力に有利な報道を行ったりするケースが後を絶たないことだ。もし報道機関が公正中立を保ち、国民に正確な情報を伝える使命を果たしているのであれば、ここまでの不信感は生まれなかったはずだ。

浜田議員が「残してはいけないとも思います」と発言した背景には、報道機関が公序良俗を逸脱した存在になっているという危機感があるのだろう。確かに、一部のメディアは特定の政治思想に基づいた偏向報道を行い、事実の切り取りや恣意的な編集を繰り返している。こうした報道姿勢が社会の分断を助長し、本来の報道の役割を損なっているのは否めない。

では、マスメディアはどのように生まれ変わるべきか。第一に、透明性を高めることが求められる。報道機関がどのような情報を基に記事を作成し、どのような基準でニュースを選択しているのかを明確にすることで、国民の信頼を取り戻すことができる。第二に、インターネットを活用し、視聴者との双方向のコミュニケーションを重視する姿勢を持つことも不可欠だ。読者や視聴者の声を反映し、報道内容を見直す姿勢が求められる。

また、国民側のメディアリテラシー向上も重要な課題だ。情報が氾濫する現代において、どの情報が正しいのかを見極める能力は不可欠である。盲目的にニュースを信じるのではなく、複数の情報源を比較し、客観的に判断する力を養うことが求められる。そのためにも、教育の場でメディアリテラシーを重視し、若い世代に正しい情報の見極め方を教える必要があるだろう。

現時点でマスメディアは岐路に立たされている。SNSの影響力が拡大し続ける中、これまでのような報道姿勢を続ければ、国民の信頼はさらに低下し、その存在意義が問われることになる。報道機関が社会にとって本当に必要な存在であるためには、従来の在り方を改め、公正で信頼できる報道を行う姿勢を貫くしかない。

浜田議員の発言は、単なる批判ではなく、マスメディアの未来を見据えた重要な警鐘として受け止めるべきだろう。国民の信頼を取り戻すために、報道機関がどのような行動を取るのか、今後の動向に注目したい。

執筆:編集部A