熱海、箱根、河口湖…水面下で進む中国資本による日本の高級旅館買収。「腕のいい板前も高い給料で引き抜かれている」

集英社オンラインによると…

熱海で最高級クラスの温泉ホテルも中国資本

中国人による日本のホテルや旅館買収は、コロナ禍になって以降も水面下で進んでいる。静岡県熱海市や神奈川県箱根町は買収を考える中国人にとって人気のエリアだ。22年9月に開業した『熱海パールスターホテル』も中国系投資会社「国際観光資源開発」の出資によるものだ。

温暖な熱海を象徴するような海沿いのサンビーチ。有名な撮影スポット「お宮の松」の目の前にそびえる。かつて、老舗の『つるやホテル』があった場所で、いまも熱海の一等地だが、周辺の旅館やホテルより高級感が漂う。

23年2月、旅行予約サイトでチェックしてみるとプレミアスイートが一人一泊16万円だった。コロナ禍前、年間の観光客数が300万人以上だった熱海では、旅館やホテルの値段が高めに設定されているところが多いが、同ホテルはその中でも最高クラスで、現地では「中国人と日本人の富裕層向けだろうか」と噂されている。

以前、熱海で板前をしていた知人に話を聞いてみた。すると、口を濁しながらも「腕のいい板前は日本のホテルよりも高い給料でそういう高級ホテルに引き抜かれているようです」と話してくれた。

同様に、ホテルや旅館買収計画は山梨県河口湖町、群馬県草津町などで増えている。いずれも温泉が昔から有名で、東京から距離的に近いという共通点がある。

［全文は引用元へ…］

以下,Ｘより

【粉川江里子さんの投稿】

熱海、箱根、河口湖…水面下で進む中国資本による日本の高級旅館買収。「腕のいい板前も高い給料で引き抜かれている」 | 集英社オンライン https://t.co/Z0nK1yQGYA

ホテルも旅館も軒並み🇨🇳人に買われている

このままでは、あの反日帰化人が熱海の市長になる日も近いですね…

— 粉川江里子 (@nightnight1525) March 10, 2025

こんにちは。
自分は箱根の地元有力者の方と知り合いですが、先日会えたのでそのことを彼に直訴しました。
ちゃんと熱海の昔からの日本人地元有力者たちの耳に入っているとのことです。
中国人に乗っ取られることはあり得ないと信じています。

— 358ちゃん (@max358japan) March 10, 2025

昔、『修羅の群れ』って本読んだ。稲川会を作った稲川聖城さんの自伝的小説。
先の大戦後、戦勝国気取りで熱海で大暴れしてた三国人を、稲川さんが熱海入りして制圧したところから物語は始まる。当時は暴力が正義だった。
先人が命懸けで守った熱海をあっさり不良帰化人に渡す事はあってはならない。

— hamastar (@hamastar_yb) March 10, 2025

コロナ禍で倒産のあとインバウンド事業復活と中国人の不動産買収は
計画的、いまの日本政府が中国に日本を渡すことに同意してるのかもしれない

— タニエール🗣 (@aromataniere) March 10, 2025

昔、『修羅の群れ』って本読んだ。稲川会を作った稲川聖城さんの自伝的小説。
先の大戦後、戦勝国気取りで熱海で大暴れしてた三国人を、稲川さんが熱海入りして制圧したところから物語は始まる。当時は暴力が正義だった。
先人が命懸けで守った熱海をあっさり不良帰化人に渡す事はあってはならない。

— hamastar (@hamastar_yb) March 10, 2025

引用元　https://shueisha.online/articles/-/143636

最新記事

みんなのコメント

• 日本の観光地がどんどん外国資本に買われているのは危機的な状況だ。このままでは、日本人が気軽に泊まれる旅館がなくなってしまうのではないか。
• 日本の温泉旅館は、日本の文化や伝統を大切にしながら発展してきた。それが外国資本の手に渡れば、日本人向けのサービスは次第に減っていくかもしれない。
• 観光業は国の大切な産業の一つ。それなのに、外国資本に次々と売却されるのを見過ごしているのはおかしい。国として何らかの対策を取るべきではないのか。
• ホテルや旅館の買収だけでなく、日本の伝統的な職人まで引き抜かれていると聞くと、日本の観光業の未来が心配になる。こうした流れを止める手立てはないのだろうか。
• 中国資本の買収が増えれば、日本の観光地は「日本らしさ」を失い、外国人向けの施設ばかりになってしまうのではないか。それでいいのか、今こそ議論が必要だ。
• 安易に外国資本に売却すれば、一度手放したものは取り戻せない。短期的な利益ではなく、日本の未来を考えた決断が求められている。
• 経営が厳しいのは理解できるが、日本の文化や伝統を守るために、政府が支援する仕組みを作るべきではないか。外国資本に依存するのは危険すぎる。
• 温泉旅館は日本独自の文化。それが外国資本の管理下に置かれ、日本の経営者や職人が働きにくい環境になってしまうのではないかと懸念している。
• 観光地のホテルが外国資本に買収されると、宿泊料金が高騰することが多い。結果的に、日本人が泊まれなくなるという悪循環が生まれるのではないか。
• 熱海や箱根は、日本人にとっても思い出深い観光地。それが外国資本に支配され、風情や伝統が失われるのは、あまりにも悲しいことだ。

• これが進めば、日本国内の観光地でさえ「外国に行ったような感覚」になるかもしれない。日本人が気軽に楽しめる場所が減るのは由々しき問題だ。
• 外国資本の買収を放置すれば、日本の観光業の主導権は完全に奪われる。今すぐ法規制を検討し、最低限のルールを設けるべきではないか。
• 今はまだ一部かもしれないが、この流れが続けば、数十年後には日本の観光業そのものが外国企業に支配されてしまう可能性もある。
• 中国資本の影響が強まれば、日本の旅館やホテルのサービスが「中国人観光客向け」に最適化され、日本人には利用しづらいものになってしまうかもしれない。
• こうした買収を進めているのは中国だけではない。他の国も同じように日本の観光業を狙っている。これを食い止める手立てを早急に講じるべきだ。
• 板前や旅館の従業員が高給で引き抜かれるのは、ただの経済競争では済まされない。日本の伝統技術が失われる危機にあるのではないか。
• 経済の自由は大切だが、国の文化や伝統まで売り渡していいわけではない。日本の観光業を守るために、何らかの規制が必要だと感じる。
• 外国資本に買収された施設が増えれば、日本の観光業の利益が海外に流出し、国内経済にも悪影響を与えることになるのではないか。
• このまま何もしなければ、日本の観光地は完全に外国人向けになり、日本人は観光を楽しめなくなる日が来るかもしれない。今こそ対策を考えるべきだ。
• 日本人が自国の観光地を楽しめるようにするためには、外国資本による買収を規制するだけでなく、日本人が安心して旅館経営を続けられる仕組みを作ることも必要だ。

japannewsnavi編集部Aの見解

熱海、箱根、河口湖…進む中国資本の旅館・ホテル買収—日本の観光地はどうなるのか

日本の代表的な観光地である熱海、箱根、河口湖などで、中国資本による旅館・ホテルの買収が進んでいる。コロナ禍以降も水面下で取引が続いており、一等地の高級旅館が次々と中国系企業の手に渡っているのが現状だ。

特に、熱海では最高級クラスの温泉ホテルまで中国系投資会社の出資を受けていることが話題になっている。**『熱海パールスターホテル』**は、その代表例の一つだ。

こうした買収の背景には、日本の旅館・ホテル経営の厳しさがある。しかし、日本の観光業の未来を考えたときに、このままで良いのかという疑問も湧いてくる。日本の温泉文化が、外国資本の手に渡ることの影響を深く考える必要があるのではないだろうか。

中国資本のホテル買収が進む背景

日本の旅館やホテル業界は、コロナ禍の影響で大きな打撃を受けた。観光客が激減し、経営が立ち行かなくなった旅館やホテルも少なくない。そこに目を付けたのが海外資本、特に中国系投資家だった。

熱海や箱根は、もともと中国人観光客に人気がある。近年では日本の不動産市場にも積極的に投資する動きが強まり、観光地の一等地を狙った買収が増えているのだ。

この状況は、日本の経営者にとっては「売却による再建」という意味では救いかもしれない。しかし、日本の文化やサービスが外国資本に依存する状況が続けば、日本人が利用しにくい観光地になってしまう可能性もある。

また、熱海だけでなく、山梨県の河口湖、群馬県の草津温泉などでも、同様の動きが見られる。いずれも東京から近く、温泉や自然の魅力があり、国内外の観光客にとって人気の高いエリアだ。

「腕のいい板前も高い給料で引き抜かれている」—日本の伝統が変わる？

ホテルや旅館だけでなく、日本の伝統的な職人も高額な報酬で引き抜かれているという話もある。

熱海の元板前の話によると、「腕のいい板前は、日本のホテルよりも高い給料で、中国資本の高級ホテルに引き抜かれている」というのだ。

確かに、優れた技術を持つ職人が高い給料を求めて転職するのは自然な流れかもしれない。しかし、日本の伝統的な旅館やホテルが優秀な人材を確保できなくなれば、日本独自の「おもてなし」文化が薄れてしまう可能性もある。

さらに、中国系企業が買収したホテルでは、中国人観光客をターゲットにしたサービスが増えている。今後、日本の観光地が「外国資本による外国人向けの観光地」になってしまう危機感を覚える。

日本の観光業の未来をどう守るか

この問題に対し、政府や自治体はどのような対応をするべきなのか。

日本の土地や文化を守るためには、一定の規制を設けることも検討すべきではないか。例えば、観光地の一等地にあるホテルや旅館の外国資本による買収を制限するルールを作ることで、日本の観光業の主導権を守ることができるだろう。

また、日本の伝統的な旅館経営を支援する政策も必要だ。補助金や税制優遇措置を設けることで、日本の経営者が外国資本に頼らずに経営を続けられるようにするのが理想だ。

さらに、板前や旅館業の職人の育成・保護も重要だ。伝統的な技術やサービスが適正な評価を受けるような仕組みを整えることで、日本の観光業の魅力を守ることができる。

このままでは日本の観光地が変質する？

熱海、箱根、河口湖といった日本を代表する観光地が、次々と中国資本に買収されている現状は、日本の観光業にとって決して良い傾向とは言えない。

確かに、経済的な観点から見れば、資本の流入は地域活性化につながるという意見もある。しかし、それが日本の文化や伝統を損なう形で進んでしまえば、結果的に日本人が利用しにくい観光地になってしまうのではないか。

この流れを放置すれば、日本国内の観光地が外国人観光客向けの施設ばかりになり、日本人が気軽に楽しめる温泉旅館が減ってしまうという懸念もある。

日本の観光業は、日本人のためのものであるべきだ。このまま外国資本による買収が進めば、日本の観光地は別の国の観光地になってしまうのではないか。その危機感を持つことが、今求められている。

執筆:編集部A