日刊スポーツによると
元テレビ朝日社員の玉川徹氏は16日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演し、現在使用しているX（旧ツイッター）について「やめようかなあ」と、ぼやいた。
Xは、トランプ次期米大統領と蜜月関係を築き、民間人の立場ながら次期政権に深く関与し始めているイーロン・マスク氏が、2022年に旧ツイッター社を買収した際に、名称も改めた。マスク氏は大統領選の期間中からトランプ氏に巨額の献金を続け、トランプ氏の信頼を得た一方で、「政治介入」ともとれる言動を繰り返し、国際社会から批判を浴びている。
番組では1月20日にトランプ氏の就任式が行われることに触れる中、マスク氏の話題にも言及。中国政府が、中国系アプリ「Tik Tok（ティックトック）」の米国事業をマスク氏に売却する可能性を検討していると報じられていることなどを取り上げ、マスク氏の影響力がさらに増す可能性について触れた。
玉川氏は、こうしたマスク氏の影響力について問われた際、唐突に「Xをやめようかなと思っている」とコメント。「これ以上、何かマスクさんから出てくる話が納得できない場合は、やめようかなと」とぽつり。「別に、僕ひとり人がやめたからどうってことじゃないんだけど、そういうものをやっていること自体が、（マスク氏の事業を）アシストしているような感じがして。それくらい（マスク氏の）気になっています」と、懸念を口にした。
［全文は引用元へ…］
以下Ｘ(旧Twitter)より
【もえるあじあ ･∀･さんの投稿】
【！】玉川徹氏、イーロンマスクの影響力に懸念「Xをやめようかなと思っている」マスク氏の事業を「アシストしているような感じがして」https://t.co/NIQZG5zKrq
— もえるあじあ ･∀･ (@moeruasia01) January 16, 2025
やめろやめろ
— 武蔵野狸まま (@mikuriya878787) January 16, 2025
コメンテーター辞めろよ
— ポロ (@tjmagjdjgp) January 16, 2025
いちいち言わなくていいから辞めればいいじゃん！
— K.hoshino (@katsu5645ck1) January 16, 2025
玉川君にどんな影響力があるんだ？？
— ころすけ２ (@I26FEexxN1xWsMJ) January 16, 2025
自分を過大評価しすぎだろ。
お前がXやってようがやってまいが興味ない😒
— えむわいわい (@emwaiwai) January 16, 2025
いちいち宣言しないでさっさと止めればいいのに、やめよっかな（ﾁﾗｯﾁﾗｯ）みたいのｋｓうざいｗ
— Pyropia tenera🇯🇵台湾是独立国家 (@qeemacurry1) January 16, 2025
引用元 https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/202501160000510.htmlみんなのコメント
- わざわざ「やめようかな」なんて言わなくていいから、黙ってやめればいいのに。発言するたびに周りを不快にさせるだけだと思う。
- SNSをやめるかどうかなんて個人の自由なんだから、いちいち公の場で発表する必要なんてない。構ってほしいだけに見える。
- イーロン・マスクの影響力が嫌なら、さっさとやめればいい。自分の発言に責任を持つのがコメンテーターの役目じゃないのか。
- SNSをやめるか迷うより、自分の発言の影響をもっと考えるべきだと思う。言葉が軽すぎる。
- やめるやめないで悩む前に、もっと社会に役立つ意見を言ってほしい。批判ばかりで建設的な意見がないのが残念。
- Xをやめたいならやめればいいし、それを公表することで何が変わるのか疑問。
- イーロン・マスクを批判するなら、SNS上で堂々と意見を発信し続ければいいのに。逃げるのはダサい。
- 自分の考えに自信があるなら、Xで情報発信を続けて議論すればいい。やめるとか言うのは責任放棄だ。
- 影響力のある立場にいるのに、自分の行動に責任を持てないのはどうかと思う。そういう人に意見を言う資格があるのか。
- 不満があるなら、もっと建設的に改善案を提案してほしい。やめるとか愚痴るのは見苦しい。
- 結局、注目を集めたいだけにしか見えない。SNSをやめるかどうかなんて誰も気にしていない。
- コメンテーターなら、自分の考えを発信し続けるべきだろう。批判だけして行動しないのは無責任だ。
- 言いたいことがあるなら、SNSを活用して議論を深めればいいのに。やめたいなら勝手にやめればいい。
- SNSをやめたところで、誰も困らないし何も変わらない。ただの自己満足に過ぎない。
- マスク氏がどうこうよりも、自分が何を発信して社会に貢献できるかを考えた方がいい。
- SNSは使い方次第なのに、運営者のせいにしてやめるのは情けない。もっと自分に責任を持って行動してほしい。
- 辞めるのが嫌なら嫌で続ければいいし、嫌ならやめればいい。ただ、そのことで他人を巻き込むのはやめてほしい。
- 発言の影響力を考えたら、やめるとか言うよりも、SNS上で自分の意見を伝える努力をすべきだと思う。
- SNSをやめたところで、現実の問題が解決するわけでもない。もっと意味のある発言を期待したい。
- 本当に世の中を良くしたいなら、批判ばかりでなく行動で示してほしい。やめるとか言う前にやることがあるだろう。
編集部Aの見解
元テレビ朝日社員の玉川徹氏が、イーロン・マスク氏の影響力に対する懸念を示し、「X（旧Twitter）」の利用をやめようかと発言したことが話題になっています。番組内でのこの発言は、マスク氏の事業や政治的な動きに対する不安感を示すものであり、現在のSNSの在り方や利用の是非について改めて考えさせられます。
イーロン・マスク氏は、2022年に旧Twitter社を買収し、名称を「X」へと変更しました。それ以降、SNSの運営方針やコンテンツの扱い方にも大きな変化が生まれました。特に、アメリカのトランプ前大統領との関係性が取り沙汰されており、マスク氏がトランプ氏に巨額の献金を行い、その信頼を獲得したことが報道されています。さらに、マスク氏が政治に積極的に関与していることに対して、国際社会からも批判の声が上がっています。
私は、玉川氏の意見には一理あると感じています。SNSは情報発信や交流の場として、多くの人々に利用されてきました。しかし、その運営者が政治的な立場や思想に大きく関わるようになると、そのSNS自体が特定の思想や方向性に誘導されるリスクが高まります。特に、Xは多くの情報が瞬時に広がるプラットフォームであり、その影響力は計り知れません。運営者の意向が反映された結果、情報の公平性や中立性が損なわれることがあれば、利用者にとって重大な問題です。
また、マスク氏が中国の「TikTok」の米国事業を買収する可能性が報じられたことも、SNSの在り方に関する重要な問題です。もしマスク氏がTikTokを買収すれば、さらなる情報の一極集中が起こり、言論の自由や情報の多様性に影響が出る可能性があります。情報は多様であるべきであり、特定の個人や企業に情報の流れが偏ることは避けなければなりません。
とはいえ、私はSNSそのものを否定するつもりはありません。SNSは現代社会において非常に便利なツールであり、情報収集や発信、コミュニケーションの手段として欠かせない存在です。しかし、その運営方針や透明性については、利用者が常に関心を持ち続けるべきだと思います。SNSの運営者がどのような意図でプラットフォームを運営しているのか、どのようなルールで情報が管理されているのかを知ることは、利用者自身の情報リテラシー向上にもつながります。
玉川氏の「マスク氏の事業をアシストしているような感じがして」という言葉は、多くのSNS利用者が抱える漠然とした不安を代弁しているように感じます。確かに、SNSを利用することで、そのプラットフォームの成長や運営に間接的に加担しているのは事実です。私自身も、SNSを利用する際には、その運営方針や理念について考える必要があると感じました。
一方で、SNSを通じて得られる情報の多さや利便性は非常に高く、簡単にやめることができないのも事実です。特に、情報発信やビジネスの面ではSNSの存在が欠かせません。広告収益やマーケティングの観点から見ても、SNSは非常に効果的なツールです。企業や個人がSNSを活用して収益を上げる時代において、その影響力や運営の在り方について冷静に見極める必要があります。
情報社会の現代において、プラットフォームの運営方針が利用者に与える影響は無視できません。透明性の高い運営と公平な情報提供が求められる中で、私たち利用者もどのSNSを選ぶか、どのように利用するかをしっかりと考えるべきです。玉川氏のように「やめようか」と悩むことも、SNSの利用について自分自身で考える良い機会だと思います。
SNSの運営方針や情報の偏りに敏感になり、必要であれば別のプラットフォームを選択するという柔軟な対応も大切です。Xに限らず、他のSNSも利用者の意見を反映し、健全な運営が行われることが理想です。利用者が増えれば増えるほど、そのプラットフォームの影響力は増していきます。だからこそ、運営の透明性と公平性が重要視されるべきだと強く思います。
私は、SNSの影響力と運営方針のバランスを見極めながら、賢く利用していくことが求められていると考えます。SNSは私たちの生活に深く根付いているからこそ、その影響力をしっかりと理解し、必要に応じて利用方法を見直すことが重要です。玉川氏の発言をきっかけに、多くの人がSNSの在り方について考えることが、より健全な情報社会の実現につながるのではないでしょうか。
執筆:編集部A
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