米ディズニー、動画配信最新作から「性自認」エピソード削除 DEIより「楽しさが一番」

産経新聞によると

動画配信サービス「ディズニープラス」で19日から独占配信されるピクサー最新作『ウィンorルーズ』(全8話)を巡り、出生時の性別と自認する性が異なるトランスジェンダーに関するエピソードの一部が削除されたと米メディアが伝えている。

米社会でLGBTQ(性的少数者)への行き過ぎた配慮を疑問視する声が強まり、トランプ新政権が「多様性・公平性・包括性(DEI)」施策を見直す中、ディズニー社の最高幹部は「楽しさが一番」と〝原点回帰〟の姿勢をみせているという。

[全文は引用元へ…]

以下,Xより

産経ニュースさんの投稿】

引用元 https://www.sankei.com/article/20250218-THJP3JEMWVD6ZHHY3V6EWUZVKE/

みんなのコメント

  • エンタメはエンタメでいい。政治や思想を押し付ける場になったら、楽しめなくなるだけ。
  • 視聴者が求めてるのは、面白い作品であって、説教じゃないんだよな。ディズニーもようやく気づいたか。
  • 昔のディズニー作品にはそんなメッセージ性なんてなかった。ただ純粋に楽しいアニメだったんだよ。
  • LGBTQの話を入れたことで人気が落ちた作品もあるし、企業として利益を考えたら当然の判断だと思う。
  • 楽しさが一番って、当たり前のことなのに、最近はその当たり前が通じない世の中になってた気がする。
  • ディズニーは最近、あれこれと思想を入れすぎて迷走してた。ようやく本来のエンタメ路線に戻るのか?
  • トランプ政権の影響か?まあ、経営的に苦しくなったら、企業は方針を変えるもんだよな。
  • 結局、多様性を押し付けても、視聴者が求めてなかったら意味がないんだよな。
  • なんでアニメにまで価値観の押し付けをしなきゃいけないんだろうな?子供向け作品は純粋に楽しませてほしい。
  • これが逆に「削除するなんて差別だ!」とか騒がれたら、それこそ自由のない世の中になりそうだな。
  • 結局のところ、商売として成り立たなければ意味がない。ディズニーもビジネスだから当然の選択。
  • 視聴者が喜ぶものを作ればいいだけ。余計なメッセージ性はいらないんだよ。
  • エンタメって、現実逃避できるからこそ価値があるんだよ。現実の政治を持ち込んだら台無しになる。
  • ディズニーも最近、興行成績が落ちてるからな。原点回帰しないとヤバいと判断したのかもな。
  • この流れが他の映画会社にも広がってほしい。エンタメはもっとシンプルに楽しめるものであってほしい。
  • これからのディズニー映画、また昔みたいに純粋に楽しめる作品になってくれることを期待したい。
  • 結局、企業が「これが正しい!」って押し付けるのが一番ウザいんだよな。好きなものを楽しませてくれ。
  • 社会の価値観が変わるのは仕方ないけど、それを映画やアニメにまで持ち込むのは違う気がする。
  • ディズニーは政治から距離を取るべきだったんだよな。ようやく気づいたかって感じだ。
  • 誰もが楽しめるアニメが見たいんだよな。思想やメッセージじゃなくて、純粋にワクワクする作品を作ってほしい。

japannewsnavi編集部Aの見解

ディズニーが新作アニメ『ウィンorルーズ』の配信にあたり、トランスジェンダーに関するエピソードの一部を削除したというニュースは、現在のアメリカ社会における価値観の変化を象徴する出来事と言える。

ここ数年、ディズニーは「多様性・公平性・包括性(DEI)」を推進し、LGBTQ+のキャラクターを積極的に登場させるなど、多様性を尊重する姿勢を打ち出してきた。しかし、近年はこの動きに対する反発も強まっている。特に、フロリダ州での「親の権利に関する教育法」(通称「Don’t Say Gay法」)をめぐってディズニーが州政府と対立したことは記憶に新しい。その結果、ディズニーは一部の保守派から「行き過ぎた社会正義の押し付け」と批判され、一方でリベラル派からは「LGBTQ+の権利を守る企業」として支持を受けていた。

しかし、今回のエピソード削除は、ディズニーがそうした路線を再考し始めていることを示しているのかもしれない。特に、トランプ政権が再び発足する可能性が高まる中、企業が政治的な立ち位置を調整していると見る向きもある。実際に、ディズニーの幹部は「楽しさが一番」というコメントを出しており、エンターテインメントの原点に立ち返ることを示唆している。

そもそも、ディズニー作品は幅広い年齢層の視聴者をターゲットにしている。子供向けのアニメで社会的メッセージを強く打ち出すことについては、以前から賛否が分かれていた。ある人々は「教育的な意義がある」と評価するが、別の人々は「エンタメに政治や社会問題を持ち込むべきではない」と考えている。ディズニーが今回の判断を下した背景には、こうした意見の対立があるのだろう。

また、最近のディズニー映画やアニメが以前ほどヒットしなくなっていることも影響している可能性がある。たとえば、『リトル・マーメイド』(実写版)や『ストレンジ・ワールド』は、LGBTQ+キャラクターを登場させたものの、興行成績は期待を下回った。視聴者がエンターテインメントに求めるものと、企業のメッセージが必ずしも一致しない場合、ビジネスとしての判断が求められる。

さらに、トランプ政権の影響も無視できない。トランプ氏は以前からDEI(多様性・公平性・包括性)政策に批判的な姿勢をとっており、企業がその方針を調整するのは当然の流れだ。現在のアメリカでは、リベラルな価値観と保守的な価値観が激しくぶつかり合っており、ディズニーのような巨大企業も、そのバランスを取るのに苦慮しているのかもしれない。

一方で、LGBTQ+の権利を支持する人々からは、今回の削除を「時代に逆行する動き」と批判する声も上がるだろう。これまでディズニーが築いてきた「多様性を尊重する企業イメージ」が揺らぐ可能性もある。特に、欧米では企業の社会的責任(CSR)が重要視されており、LGBTQ+をはじめとするマイノリティへの配慮が企業のブランド戦略に組み込まれている場合が多い。そのため、ディズニーが今後どのようにブランドを維持するのかが注目される。

ただ、エンターテインメントの本質は「楽しさ」にあることを忘れてはならない。ディズニーが今回、「楽しさが一番」と述べたのは、過度に社会的メッセージを打ち出すことで視聴者が作品を純粋に楽しめなくなることを懸念したからだろう。もちろん、社会問題を扱うこと自体は意義のあることだが、それが物語の本質を損なうようであれば、エンタメとしての魅力が失われる。

今後、ディズニーがどのような方向性を取るのかは分からないが、今回の決定は単なる一時的なものではなく、企業戦略の転換点となるかもしれない。エンターテインメント業界全体としても、社会的メッセージの打ち出し方を再考する動きが広がる可能性がある。

結局のところ、ディズニーに求められるのは、多様性を尊重しつつも、多くの人々が楽しめるコンテンツを提供するバランス感覚だろう。今後の動向に注目したい。

執筆:編集部A

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