以下X(旧Twitter)より
【三枝 玄太郎さんの投稿】
左派フェミがなぜ今回のフジテレビ騒動に黙っているのかって声がありますが、左派はテレビ局に大変お世話になっているからです。若い人は知らないだろうけど、社民党の福島瑞穂氏は弁護士だったとき、コメンテーターとしてテレビ各局で顔を見ない日はなかった。
— 三枝 玄太郎 (@SaigusaGentaro) January 19, 2025
ピースボートのころの辻元清美氏もテレビ朝日の「朝まで生テレビ」の常連、フジテレビも小倉智昭氏のワイドショー「とくダネ!」に出ていたコメンテーターなんて、一時期は岩上安身氏とか、結構ゴリゴリの左翼が席に並んでいた。僕だってフジにもし出ていたら、仁義として口を噤むかもしれない。
— 三枝 玄太郎 (@SaigusaGentaro) January 19, 2025
おっしゃることは分かりますが
— おーぷんから来たにとりさん (@YorozuNitorisan) January 19, 2025
Me too なんてものは対象を選んで
使ったり使わなかったりが通るスタンダードではありません
そんな体たらくなら
糾弾者ポジションとか社会的弱者の代弁者仕草自体をやめるべきです
あんな議員数名のポンコツ集団でもテレビじゃ国政政党として取材して主張を電波に乗せてもらえますからね…
— Myaaaa~!!! (@yaspad834) January 19, 2025
いつからこのおばあ様は江戸文化の第一人者になったのじゃろうか? pic.twitter.com/h6fVmXxVKL
— イッちゃんヒロちゃん (@EJBuFTtNU8piPbk) January 19, 2025
今じゃ信じられない話ですが、有田芳生だって草野仁さんのワイドショーのコメンテーターでしたからね
— Make Japan Great Again 🇯🇵 (@Independence_SR) January 19, 2025
酷い、本当に被害に遭った人を救うのではなく自分たちのイデオロギーのためにTVを使い忖度をする。
— maimai (@maipenra) January 19, 2025
フェミの汚さは従軍慰安婦騒動でうんざりです。
引用元 https://x.com/saigusagentaro/status/1880840231517385053?s=51&t=y6FRh0RxEu0xkYqbQQsRrQ
みんなのコメント
- テレビ局と左派の関係は昔から深いものがある。だからこそ、今回の問題に対して左派が沈黙しているのは納得できる。都合の悪いことには触れず、自分たちの利益を優先する姿勢は変わらない。
- 普段は社会正義を掲げて騒いでいる人たちが、なぜ今回は何も言わないのか。こういうときにこそ公平な視点で意見を言うべきなのに、沈黙しているのは自分たちにとって都合が悪いからだろう。
- テレビ局にお世話になってきたから口をつぐむというのは情けない話だ。公平な意見を持つなら、誰に対しても批判すべきなのに、ダブルスタンダードがあまりにもひどい。
- かつてテレビは左派のプロパガンダの場のようになっていた。コメンテーターも偏った意見ばかりで、バランスの取れた議論など期待できなかった。その影響が今も続いているのだろう。
- テレビ局が特定の勢力に甘いのは昔からの体質だ。だからこそ、自分たちが関与する問題には一切触れようとしない。こんな偏った報道が続く限り、国民の信頼は得られない。
- 福島瑞穂氏がテレビに頻繁に出ていた頃を覚えている人は多いはずだ。当時から一方的な意見ばかりが目立ち、真実を伝える報道とは程遠かった。結局、視聴者を都合の良い方向に誘導したかっただけだ。
- 左派の人々は、自分たちの利益のために沈黙しているのだろう。都合のいいときだけ声を上げ、批判の矛先が自分たちに向くと知らん顔をするのはいつものことだ。
- テレビ局は本来、公平な立場で情報を伝えるべきだが、特定の勢力に偏った報道が続いている。こうした姿勢が視聴者の不信感を招く原因になっているのではないか。
- 左派のフェミニストが今回の問題をスルーしているのは、彼らがメディアに依存している証拠だ。結局のところ、自分たちの立場を守ることが最優先で、社会のためという言葉は建前に過ぎない。
- メディアの偏向報道が指摘されるようになって久しいが、それでも変わらないのは、こうした利害関係があるからだ。誰もが知るべき事実が報じられない現実を見直す必要がある。
- テレビ局と左派が深く結びついていることは、今回の件で改めて明らかになった。こういう関係が続く限り、公平な報道を期待するのは難しいだろう。
- 普段は正義を掲げているのに、今回の問題では沈黙しているのは疑問しかない。メディアが中立ではないことがますます露呈してきた。こうした問題にはしっかり向き合うべきだ。
- メディアに依存する人々は、自分たちに都合の悪いことはスルーする。この姿勢が変わらない限り、テレビ離れは加速していくだろう。国民はもっと正しい情報を求めている。
- 今回の件について左派が沈黙しているのは、彼らがメディアに守られているからにほかならない。批判すべき対象が誰であれ、公平に発言しない姿勢は非常に問題だ。
- テレビ局は一部の勢力に都合の良い情報を流しているのは明白だ。こうした報道姿勢が変わらない限り、信頼を取り戻すことは難しい。国民はすでに気づいている。
- テレビと左派の関係が深いのは昔からの話だ。今回の騒動でそれが改めて浮き彫りになっただけのこと。これを機にメディアの在り方を真剣に見直すべきではないか。
- テレビ局に出演していた左派の政治家たちは、今も一定の影響力を持っている。こうした利害関係を断ち切らなければ、公平な報道など期待できないだろう。
- メディアの信頼を回復するには、特定の勢力に偏らず、すべての問題に対して公平に報道することが求められる。しかし、現状を見る限り、その期待は難しそうだ。
- 普段はあれだけ騒がしい人たちが、今回に限って静かというのは分かりやすい構図だ。メディアに守られた人たちは、結局のところ自分の利益しか考えていないのだろう。
- 視聴者はメディアの姿勢を冷静に見ている。今回の件で改めて、特定の勢力と結びついている実態が浮き彫りになった。こうした現実をもっと多くの人に知ってほしい。
編集部Aの見解
今回のフジテレビ騒動について、左派フェミニストたちが沈黙を保っているのは、彼らがテレビ局との深い関係を持っているからだと言われている。特に、社民党の福島瑞穂氏がかつて弁護士時代に、テレビのコメンテーターとして頻繁に出演していたことを考えると、その影響力が現在も残っていることは否めない。若い世代の中には、彼女がかつて連日のようにテレビで発言していたことを知らない人も多いだろう。
テレビ局は、左派的な視点を持つコメンテーターを積極的に起用してきた歴史がある。特に90年代から2000年代初頭にかけては、政治的な発言が注目される中で、彼女のような人物がメディアに登場し、一定の影響を与えてきた。今回の騒動に対して左派が表立った批判を控えているのは、過去にお世話になった恩義を忘れていないからではないかと考えられる。
左派フェミニストたちは、普段は社会問題やジェンダー問題に対して積極的に発言するが、ことテレビ局が関与する問題に関しては驚くほど静かだ。これは、彼らがメディアを通じて自身の主張を広める手段を失いたくないという思惑があるのかもしれない。結果として、今回のフジテレビ騒動に対しても、批判どころか、見て見ぬふりをしている姿勢が際立っている。
テレビ局が左派的な意見を好んで採用してきた背景には、視聴者に対する影響力の確保がある。かつては、福島氏をはじめとする左派系の論客が、労働問題やジェンダー問題を取り上げ、一定の支持を得てきた。しかし、時代が変わり、現在ではその影響力も弱まってきている。それでも、彼らにとってテレビ局は依然として貴重な発信の場であり、表立って敵対することは避けているのではないか。
一方で、保守派の視点から見ると、この沈黙は非常に分かりやすい構図だ。普段は社会正義を掲げる人々が、自身の立場が脅かされる可能性がある場面では、積極的な発言を控えるというのは、まさにダブルスタンダードと言わざるを得ない。こうした態度は、国民の信頼を損ねるだけでなく、長期的に見れば彼らの主張の説得力を低下させることにもつながるだろう。
また、フジテレビの騒動をめぐる報道の在り方にも疑問を感じる。メディアは公正な立場で報道すべきであり、特定の立場に偏ることなく事実を伝えるべきだ。しかし、今回の件に関しては、テレビ局自体が沈黙を守っているだけでなく、これまで積極的に登場してきたコメンテーターたちも口をつぐんでいる。これは、視聴者にとって非常に違和感を覚える状況ではないだろうか。
左派フェミニストが一貫してメディアに依存してきたことを考えると、今後もこの関係は続く可能性が高い。しかし、国民の関心が高まる中で、彼らの対応次第では、信頼を失う結果にもなりかねない。沈黙を守ることで問題をやり過ごそうとする姿勢は、いずれ批判の的になるだろう。
一方で、こうした状況に対して、保守派は冷静に事実を伝えていくことが重要だ。テレビ局の偏った報道姿勢や、それに依存する一部の政治家や活動家の実態を正確に伝えることで、視聴者や国民に公正な判断を求めることが求められる。今後、こうしたメディアのあり方が変わることを期待したい。
フジテレビの騒動がどのような形で収束するのか、まだ先行きは不透明だが、少なくとも今回の件を通じて、テレビと左派の癒着が改めて浮き彫りになったことは間違いない。これからの報道の在り方に注目するとともに、国民としても正しい情報を見極める力を持つことが求められる。
執筆:編集部A
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