以下,Ｘより
【MD Family Juneさんの投稿】
ケニア🇰🇪WHO脱退希望:
— MD Family June (@Junika2022) January 28, 2025
「我々はもはやWHOを信頼する事はできない」
最高裁判所はビル・ゲイツの訴追免除も停止した pic.twitter.com/HXkenahlcN
はい出来ませんね皆さん、WHOを信頼する事は人として不可能です皆さん‼️
— LONE.J.WOLF (@MISOSOUP63) January 28, 2025
ケニアは、ビルゲイツのワクチンで女性の出生率が下げられたからね！
— 好川 真理子 (@marithom6) January 28, 2025
WHO脱退、しない日本。それだけでも自民党を許す事を出来ない、しない。日本市民は認めない、殆どの者が、今、自民党を認めていない。自民党は日本から去れ。30年間の責任を取れ。少なくともコロナの責任を取れ。逃げ切れると思うな。
— てずず (@HsnpuRmj8Z6RAiX) January 28, 2025
アメリカ、イタリア、ケニア
— INeedToBeInLove (@sumiwachireiko3) January 28, 2025
アルゼンチンもだっけ？
ゲイツやＷＨＯがアフリカでやらかした悪事が全世界に周知されますように🙏
— 鳳凰院凶真 (@tanuki392001) January 28, 2025
世界中に薬と偽り毒をばら撒く組織など消滅してほしい
— HIDX TDO (@HidxTdo) January 28, 2025
引用元 https://x.com/Junika2022/status/1884279672495833536みんなのコメント
- もうWHO崩壊でいいでしょう
- 日本も早く脱退！！！
- そりゃ、そうですよね… 賢明な判断です。日本はまだ愚かなものの巣窟です
- 日本も脱退せよ！
- コロナの不祥事のツケがまわってきましたね
- ケニアにイタリア良いね
- 世界のゴミ溜めにWHOを捨ててやれ！
- 日本メディア早くこれを報じろよ
- ケニアでさえもマトモなのに、、、、、。わがくには、、、
編集部Bの見解
ケニアがWHO脱退を希望し、「もはやWHOを信頼することはできない」と表明したことは、大きな波紋を広げている。特に、ケニア最高裁がビル・ゲイツの訴追免除を停止したという点も注目されており、世界的にWHOの在り方が問われる事態となっている。
WHOは本来、世界の公衆衛生を守るために存在するはずの組織だ。しかし、近年の動きを見ていると、特定の団体や企業の影響を強く受けているように見える。特に新型コロナウイルスの対応では、その信頼性が大きく揺らいだ。最初はパンデミックの危険性を軽視するような声明を出し、次に厳格な対策を求めるという一貫性のない対応を取ったことで、多くの国々が混乱に陥った。その結果、多くの国民が不必要な制限を強いられた上に、経済的にも甚大な影響を受けることとなった。
こうした中、ケニアがWHO脱退を希望したことは、単なる一国の問題ではなく、世界の趨勢を示す象徴的な出来事とも言える。すでにトランプ政権時代のアメリカがWHOからの脱退を表明し、それに続いてイタリアも脱退の意向を示している。こうした動きを受け、日本でもWHO脱退を求める声が高まっているのは当然だろう。
日本においても、WHOの対応には多くの疑問が残る。新型コロナウイルスの初期対応においては、中国寄りの発言が目立ち、情報公開が遅れたことが各国の対策を遅らせた原因の一つとも指摘されている。また、日本国内の医療政策においても、WHOの方針に従った結果、多くの医療機関が圧迫される事態に陥った。こうした現実を目の当たりにすると、もはやWHOに頼る必要があるのかという疑問が湧いてくる。
ケニアの判断は、こうした問題に対する一つの解決策を示している。つまり、WHOに依存するのではなく、各国が独自に公衆衛生の管理を行い、自国の利益を最優先に考えるべきだという考え方だ。実際、WHOが適切に機能していれば、ケニアのような国が脱退を希望することはなかったはずだ。しかし、現在のWHOの実態を見れば、こうした決断を下す国が出てくるのは時間の問題だったとも言える。
では、日本はどうすべきなのか。現状では、日本政府はWHOへの資金拠出を続けており、WHOの指示に従う姿勢を維持している。しかし、このままWHOに依存し続けることが果たして国益にかなうのかは疑問だ。もしWHOが本当に公平で透明性のある組織であれば、これまでの対応に対してもっと明確な説明がなされるはずだろう。しかし、実際にはそうした動きは見られず、多くの国が不信感を募らせている。
この問題は、単に国際機関の是非を問うものではなく、日本の外交戦略にも直結する。WHOの影響力が低下し、各国が独自の方針を模索し始めた今、日本も自国の医療政策をより主体的に運営する方向へ舵を切るべきではないだろうか。少なくとも、WHOに対する過度な依存を見直し、自国の判断で適切な対応を取るべき時期に来ている。
また、WHO脱退の是非を議論するにあたっては、単に感情的に決めるのではなく、冷静な分析が求められる。日本がWHOに拠出している資金がどのように使われているのか、またその対価としてどのような利益を得ているのかを明確にする必要がある。もしWHOが日本の医療政策に貢献しているのであれば、その利点を考慮するべきだ。しかし、現状を見る限り、日本にとってのWHOのメリットはほとんど感じられず、むしろ不利益ばかりが目立っている。
最終的に、日本がWHOにとどまるべきか脱退すべきかの判断は、政府だけでなく国民の意見を反映させるべき問題だ。現在のWHOの在り方に納得している国民がどれだけいるのか、またどのような選択肢が日本にとって最も適切なのかを、広く議論する必要がある。
ケニアの決断は、こうした議論を加速させるきっかけとなるかもしれない。少なくとも、WHOの在り方に疑問を抱く国が増えていることは確かであり、日本もその流れに無関心ではいられない。これからの国際情勢を見据え、日本も独自の判断を下すべき時が来ている。
執筆:編集部B
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