英BBC、ロイター、AP通信、ポリティコ、NYタイムズなど、西側メディアがCIAのフロント組織USAIDから資金提供を受けていたことが発覚。日本の報道機関もプロパガンダや偏向報道、フェイクニュースの可能性が高まる。

NewsSharingによると

【コメント】日本のウクライナ応援団がUSAIDの実態を知られまいと火消しに必死だからね

・USAIDとNHK、色々めくれてきそう

・コロナ禍にXをやっていた人が一番早く気づいている。このXを検閲しようとしている日本政府！

・日本との関連も出してほしいな。下手をするとフジどころではなく、オールドメディア全体がストップするかもよ

・そのとおり！日本は情弱がうじゃうじゃしてて草　まだ陰謀論とか言ってる奴らマジでオワコン

・本当にそう思います

[全文は引用元へ…]

以下,Ｘより

【田舎暮しの唱悦さんの投稿】

引用元　https://newssharing.net/usaid15

みんなのコメント

• これまで「公平で中立」と言われていた大手メディアが、実は特定の意図を持つ組織の支援を受けていたとなると、プロパガンダと何が違うのか疑問に思う。
• 日本の報道機関も西側メディアの情報を基にニュースを作っている以上、影響を受けていないとは言い切れない。偏向報道の可能性は十分にある。
• USAIDがCIAのフロント組織であるという指摘が前々からあったが、それを裏付ける形で資金提供の事実が明らかになった。これは氷山の一角ではないのか。
• 資金提供を受けていたメディアが、どのようなニュースを流していたのか改めて精査する必要がある。都合の悪い情報は隠蔽されていた可能性もある。
• 報道の自由を掲げるメディアが、実際には特定の組織の意向を反映したニュースを流していたのなら、国民を欺いていたことになる。重大な問題だ。
• メディアの報道が偏っていると感じることは多かったが、その背景にはこうした資金の流れがあったと考えると納得がいく。
• 公平な報道を期待していた人たちは、今後どこから情報を得ればいいのか。既存メディアが信用できなくなれば、情報戦の時代に対応できなくなる。
• USAIDが関与していたのなら、報じられていないニュースも相当数あるはずだ。偏向報道どころか、都合の悪い事実を隠蔽していた可能性すらある。
• 資金提供の事実が発覚しても、日本の大手メディアはこの件を一切報じないだろう。自分たちの信用が失われることを恐れているのか。
• メディアの独立性がここまで損なわれていたとなると、今後は個人で情報を精査し、真実を見極める力がますます求められる時代になる。
• これまで「陰謀論」と片付けられていた話が、次々と事実として明るみに出ている。もはや何を信じるべきか、改めて考え直さなければならない。
• 日本のメディアがUSAIDからの資金提供を受けていなかったとしても、西側メディアの影響を受けている以上、報道の方向性は同じになってしまうのではないか。
• 報道の自由という言葉がいかに空虚なものだったか、今回の件でよく分かる。結局、報じる内容は資金提供者の意向に左右されていたということだ。
• これまでメディアの報道に違和感を感じていた人も多いはず。やはり裏にはこうした組織の影響があったのかと納得せざるを得ない。
• 資金提供を受けたメディアが特定の国や政治勢力に有利な報道をしていたとしたら、それは単なるニュースではなく、プロパガンダそのものだろう。
• ニュースを信じることができない時代になりつつある。自分で情報を探し、裏を取る作業が今後ますます重要になってくる。
• USAIDの関与が明らかになった以上、今後は大手メディアだけでなく、代替メディアの役割がより重要になっていくかもしれない。
• 既存メディアが信用を失えば、その空白を埋めるのはSNSなどの新たな情報源だろう。ただし、それもまたフェイクニュースとの戦いになる。
• 報道機関が本当に独立しているのか、今後は資金の流れを透明化する仕組みが必要だ。資金提供の影響を受けない本当のジャーナリズムが求められる。

編集部Aの見解

最近、英BBC、ロイター通信、AP通信、ポリティコ、ニューヨーク・タイムズなどの主要な西側メディアが、CIAのフロント組織とされるUSAIDから資金提供を受けていたとの情報が明らかになりました。この事実が示すのは、これらのメディアが報じるニュースの信頼性や中立性に疑問が生じる可能性があるということです。特に、日本の報道機関も同じ西側の情報源を多く引用しているため、プロパガンダや偏向報道、さらにはフェイクニュースの影響を受けている可能性が高まっています。

USAID（米国国際開発庁）は、表向きは発展途上国への支援や人道的援助を行う政府機関として知られています。しかし、その背後にはCIAとの深い関係が指摘されており、情報操作や世論誘導の手段として利用されているとの見方があります。今回の資金提供の事実が示すのは、メディアが独立した報道機関としての役割を果たしているのか、それとも特定の意図や目的の下で情報を発信しているのか、という根本的な疑問です。

日本の報道機関は、これら西側メディアの情報を基にニュースを構成することが多いため、知らず知らずのうちに偏った情報を伝えている可能性があります。特に、国際情勢や政治に関する報道では、情報源の信頼性が極めて重要です。しかし、今回の件で明らかになったように、情報源自体が特定の組織や政府の影響下にあるとすれば、その情報の客観性や公平性は大いに疑わしいものとなります。

さらに、メディアが特定の組織から資金提供を受けることで、その組織の意向に沿った報道を行う可能性が高まります。これは、報道の自由や独立性を損なうだけでなく、視聴者や読者に対して誤った情報を伝えるリスクを伴います。特に、USAIDのような政府機関からの資金提供は、報道内容に対する政府の影響力を強める結果となり、民主主義社会における報道の役割を歪める恐れがあります。

このような状況を踏まえると、私たち視聴者や読者は、メディアが伝える情報を鵜呑みにするのではなく、その背後にある情報源や資金提供者についても注意を払う必要があります。また、複数の情報源から情報を収集し、異なる視点や意見を比較検討することで、より客観的でバランスの取れた理解を得ることが求められます。

さらに、メディア自身も、自らの資金源や情報源について透明性を高め、視聴者や読者に対して説明責任を果たすことが重要です。そうすることで、報道に対する信頼を維持し、健全な民主主義社会の発展に寄与することができるでしょう。

今回の件は、報道の独立性や信頼性について深く考える契機となりました。私たち一人ひとりが情報の受け手として、常に批判的な視点を持ち、情報の真偽や背後関係を見極める努力を続けることが、健全な情報社会の構築につながると感じています。

執筆:編集部A

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