トランプ米大統領が、トランスジェンダー選手の女子競技への参加を禁じる大統領令に署名したことを受け、トランスジェンダーを公表している日本オリンピック委員会(JOC)の杉山文野理事は6日、「全てのLGBTQ+(性的少数者)コミュニティーに対する差別的なメッセージを発信するものであり、スポーツ界全体に負の影響を及ぼす」との談話を出し、深い懸念を示した。
元フェンシング女子日本代表の杉山氏は「五輪憲章にも明記されているように『全ての個人が差別なくスポーツに参加できる』ことは、国際的に守られるべき基本的人権」と指摘。この問題が「政治的な道具として利用されている」と批判した。
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【mk130511さんの投稿】
何度も指摘しているが、身体男性であるトランス女性選手は男子スポーツから排除されていないので、差別されているわけがない。東京新聞はこんなくだらない記事を書いて恥ずかしくならないのか。
競技参加禁じる米大統領令を懸念 トランス公表のJOC理事:東京新聞デジタル
引用元 https://www.tokyo-np.co.jp/article/384215
トランプ大統領が、トランスジェンダー選手の女子競技への参加を禁じる大統領令に署名したことで、スポーツの公平性が守られる方向へと大きく進むことになった。この決定は、女子アスリートの努力を正当に評価し、本来の競技環境を維持するためのものであり、スポーツ界における公正性を確保する重要な一歩といえる。
しかし、この決定に対し、日本オリンピック委員会(JOC)の杉山文野理事は、「LGBTQ+コミュニティーに対する差別的なメッセージを発信するものであり、スポーツ界全体に負の影響を及ぼす」と反発した。杉山氏はさらに「全ての個人が差別なくスポーツに参加できることは、国際的に守られるべき基本的人権」と主張し、この問題が「政治的な道具として利用されている」と批判している。
しかし、果たして本当にトランスジェンダー選手の女子競技参加を制限することが「差別」なのだろうか。この問題は、単にトランスジェンダーの権利をどうするかという話ではなく、女子競技における公平性をどう守るかという視点が欠かせない。
そもそも、トランス女性(生物学的に男性である選手)が女子競技に参加することは、フェアな競争環境を大きく損なうことになる。生物学的な性差は、競技の結果に決定的な影響を与える。筋力、骨格、持久力など、男性と女性の身体的な特性は明らかに異なり、それがスポーツのパフォーマンスに直結することは科学的にも証明されている。
この点を考慮すれば、トランス女性の女子競技参加を制限することは、「差別」ではなく「公平性の確保」といえる。なぜなら、トランス女性は男子競技への参加を禁止されているわけではないからだ。もし本当に差別であるならば、男子競技にも参加できないという状況が発生しているはずだが、現実にはそうではない。つまり、トランス女性がスポーツの世界から排除されているわけではなく、適切なカテゴリーで競技することが求められているだけなのだ。
実際、トランプ大統領の決定以前にも、多くのスポーツ団体が同様の方針を採用している。たとえば、**国際水泳連盟(World Aquatics)や世界陸上競技連盟(World Athletics)**はすでに、トランスジェンダー女性の女子競技への参加を制限している。また、女子ゴルフ界でも同様のルールが適用され始めている。つまり、今回の大統領令は、すでに進んでいた流れを後押ししたに過ぎず、決してトランプ大統領が新たに「差別的な方針」を打ち出したわけではない。
杉山氏は「五輪憲章に基づく人権問題」としてこの決定を批判しているが、そもそも五輪憲章は「公平な競技環境の確保」も目的の一つとしている。トランスジェンダー選手が女子競技に参加することで、本来の女子選手が不公平な立場に置かれるならば、それこそが「権利の侵害」なのではないだろうか。
さらに、「この問題が政治的に利用されている」との主張も疑問が残る。むしろ、トランスジェンダー選手の女子競技参加を推進する動きこそが、政治的な意図を持って進められてきた側面がある。現に、左派メディアやリベラル系の政治家が、この問題を「LGBTQ+の権利問題」として強調し、女子競技の公平性の議論を封じ込めようとしてきたのは事実だ。
一方、今回の決定によって、女子競技が本来の公平な競争の場として機能することが期待される。多くの女子アスリートたちは、努力して勝ち取った競技の場が、生物学的に男性である選手によって脅かされることに強い不満を抱いていた。彼女たちの声がようやく反映されたともいえる。
日本国内においても、この問題は避けて通れない。現在、日本のスポーツ界ではトランスジェンダー選手の問題について、明確なルールが定められていない部分が多い。しかし、国際的な流れを見れば、今後は日本の競技団体も何らかの対応を迫られることになるだろう。
また、日本のメディアは、この問題をどのように報じるのかが問われる。海外ではすでに、多くの競技団体が女子競技の公平性を守るための方針を打ち出しているが、日本のメディアはそうした流れをほとんど取り上げず、今回のような「差別問題」としてのみ報じる傾向がある。しかし、現実には女子選手の不満が積み重なっており、その声を無視することはできないはずだ。
今回のトランプ大統領の決定は、単なる政治的な動きではなく、スポーツの公平性を守るための正当な措置である。女子アスリートの努力が正しく評価される環境を取り戻すためにも、こうした決定は必要不可欠だといえる。今後、日本を含めた各国がどのような対応を取るのか、引き続き注目していきたい。
執筆:編集部B