フジテレビの月9ドラマ「119 エマージェンシーコール」（月曜後9・00）の第3話が3日に放送され、提供社名の表示がないことが話題となった。
元タレント・中居正広氏の女性トラブルを巡って同局の一連の対応が批判を集め、CMを差し止める企業が70社以上に拡大。月9ドラマも例外ではなく、1月3日の初回放送では6社が「提供」にクレジットされていたが、20日の放送では2社。CM14本のうち10本がACジャパンに差し替えられた。
そしてこの日の放送では提供の表示がなく、「アイシー～瞬間記憶捜査・柊班～」「問題物件」「日本一の最低男」の同局ドラマや8日放送の映画「翔んで埼玉 ～琵琶湖より愛をこめて～」の予告が流れたほか、ACジャパンの広告もあった。
SNSでは「ホントにACジャパンと番宣のCMしかやらない」「これはヤバい 月9にCMが1本も入らない」「ACと他のドラマの番宣でTVerみたい」「フジテレビがTVerくらい同じドラマ番宣CMしか流さん」などの声が上がった。
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【ツイッター速報さんの投稿】
引用元 https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2025/02/03/kiji/20250203s00041000343000c.htmlフジテレビの月9ドラマ「119 エマージェンシーコール」に提供社名の表示がなくなったというニュースは、テレビ業界にとって衝撃的な出来事だ。かつては「月9」といえば、日本のドラマ枠の中でも最も権威があり、豪華キャストと話題性のある作品が放送されることで知られていた。しかし、今回のように提供企業がゼロになるというのは、かつての月9の栄光が完全に失われたことを象徴しているのではないか。
今回のスポンサー撤退の背景には、元タレント・中居正広氏の女性トラブルに関するフジテレビの対応があるとされている。企業側は、こうしたスキャンダルに対して敏感であり、広告出稿がブランドイメージに悪影響を及ぼす可能性があると判断したのだろう。特に近年はSNSの影響力が強まり、一度炎上すると企業イメージに多大なダメージを与えることも珍しくない。そのため、企業としてはリスクを避けるためにCM出稿を取りやめるのも無理はない。
1月3日の初回放送では6社が提供としてクレジットされていたが、その後スポンサーは急速に撤退し、1月20日には2社、そして今回ついにゼロとなった。これはフジテレビにとって非常に深刻な事態であり、広告収益にも大きな影響を与えるだろう。テレビ局のビジネスモデルは基本的にCM収入に依存しているため、スポンサーが付かないということは、その番組の収益性が極めて低いことを意味する。ACジャパンの広告が大量に流れているのは、その穴埋めをしている証拠だ。
フジテレビは、今回の騒動に対してどのように対応するのかが問われる。視聴率が低迷しているだけでなく、スポンサー離れが進んでいる現状では、今後の広告戦略を根本的に見直す必要がある。特に問題なのは、視聴者やスポンサーの意向を軽視した番組制作や対応だ。スポンサーが一斉に撤退するほどの事態に至った背景には、単なるスキャンダルの問題だけでなく、フジテレビの対応のまずさがあるのではないか。
近年、テレビ業界全体が苦境に立たされている。ネット配信サービスの台頭により、視聴者のテレビ離れが加速し、広告収入の減少が続いている。そんな中で、さらにスポンサーが逃げるような事態を招いているのは、フジテレビにとって致命的だ。SNS上では「ACジャパンと番宣CMしか流れない」「月9にCMが1本も入らないのはヤバい」といった声が上がっているが、こうした状況が続けば、月9枠そのものの存続も危ぶまれるかもしれない。
かつての月9ドラマといえば、高視聴率を誇り、企業にとっては最も魅力的な広告枠の一つだった。「東京ラブストーリー」「ロンバケ」「HERO」「ガリレオ」など、社会現象を巻き起こすような作品も数多くあった。しかし、現在の月9は、視聴率も低迷し、話題性も薄れている。さらに今回のようなスポンサー撤退という事態に陥ると、フジテレビのブランド力そのものが失われていく可能性がある。
特に、今回のドラマは「119」というタイトルからも分かる通り、緊急通報に関わる物語だ。こうした公共性のあるテーマでありながら、スポンサーがゼロになったというのは異例の事態だ。通常、消防や救急関連のストーリーであれば、公共性を重視する企業がスポンサーに付きやすいはずだが、今回はその企業すら撤退している。これが単なる一時的な現象なのか、それとも今後のテレビ業界全体に影響を及ぼす出来事なのか、注視する必要がある。
今回のスポンサー撤退を受けて、テレビ広告のあり方が問われることになるだろう。企業はリスク管理の観点から、今後ますます慎重に広告出稿を行うようになると考えられる。特にテレビ局側の対応が不十分だった場合、スポンサーの撤退は加速し、テレビ局の収益構造そのものが揺らぐ可能性がある。
一方で、ネット広告市場は急成長を続けており、多くの企業がテレビCMよりもインターネット広告にシフトしている。YouTubeやSNS広告の方がターゲットを絞りやすく、効果測定も簡単に行えるため、テレビCMにこだわる企業は減少している。今回の事態を契機に、フジテレビだけでなく、テレビ業界全体が広告戦略を見直す必要があるだろう。
フジテレビは、この状況をどう打開するのかが問われる。スポンサーがゼロになった番組をそのまま放送し続けるのか、それとも何らかの形でスポンサーを取り戻す努力をするのか。いずれにせよ、今後の動き次第では、フジテレビのブランド価値がさらに低下する可能性もある。
視聴者としては、これまで当たり前だった「月9ドラマにスポンサーが付く」という状況が変わってしまったことに驚きを隠せない。今後のテレビ業界は、ネット配信サービスとの競争に加え、スポンサーの確保という新たな課題にも直面することになるだろう。
執筆:編集部A