2025年 日本列島を襲う「疾病X」「巨大地震」「異常気象」

Fridayによると…

不気味な病気がアフリカ中部で蔓延している。コンゴ民主共和国で発生した「疾病(しっぺい)Ｘ」と呼ばれる原因不明の病(やまい)だ。同国保健省によると「重度のマラリア」とされるが、’24年11月には380人ほどが発症し70人以上が死亡したという。

「けっしてアフリカでの他人事ではありません。日本でも『疾病Ｘ』が蔓延する危険性は十分あるんです」 こう警鐘を鳴らすのは、元東京大学医科学研究所特任教授で医療ガバナンス研究所の上昌広(かみまさひろ)理事長だ。上氏が続ける。

◆コンゴの謎の感染症でパンデミック 「おそらく感染症でしょう。拡大の速さから考えると、サルや鳥などを介するのではなく人から人へ感染していると思われます。潜伏期間中で無症状の感染者が入国したら、防ぐことはできない。あっという間に日本全国に蔓延します。原因不明なので、今のところ有効な治療法や薬について何もわかりません。日本が大パニックに陥(おちい)る恐れがあるんです」

「疾病Ｘ」にかかると、高熱、頭痛、咳(せき)、貧血を起こし嘔吐して死に至るケースが多数報告されている。 「感染力の強さや致死率の高さなどは不明ですが、パンデミック（世界的大流行）を引き起こす可能性があります。新型コロナウイルスを上回る猛威となるかもしれません」（上氏）

2025年に日本を襲うかもしれない災いは、原因不明の病気だけではない。30年以内に70～80％の確率で発生するといわれる、マグニチュード(Ｍ)９クラスの南海トラフ地震の脅威も高まっている。自然災害が専門の、関西大学特別任命教授の河田惠昭(よしあき)氏が語る。 「30年以内に起きるとすれば、当然、時間が経つほど発生確率が上がります。南海トラフ地震は、すでにいつ起きてもおかしくない状態にあるんです」 政府の想定では、南海トラフ地震の最大死者数は32万人だ。 「被害はもっと大きくなるでしょう。被災地で一人暮らしをする高齢者が支援を受けられず亡くなるなど、災害関連死が予想以上に多くなると思われるんです。高齢者のリスクは、それだけではありません。南海トラフ地震では、巨大な津波が時速数十㎞の猛スピードで襲ってきます。しかも約６時間のうちに、50分ほどの間隔で何度も押し寄せてくる。高齢の方が、数分以内に高台まで避難するのは相当難しいでしょう」（河田氏） ’24年は正月早々、能登半島をＭ７超の大きな地震が襲った。

河田氏が続ける。 「人口17万人ほどの能登地域でも、500人近くの方が亡くなりました。活断層は日本全国にあります。東京や大阪などの大都市を、能登半島で起きたような大地震がいつ襲ってもおかしくない。被害は能登半島の100倍に及ぶでしょう」 温暖化による異常気象も、さらに激化しそうだ。三重大学気象・気候ダイナミクス研究室の立花義裕教授が解説する。

「’24年は35℃を超える殺人的な猛暑に悩まされましたが、大量の二酸化炭素やメタンガスなどにより気温はさらに上がるでしょう。40℃超えが頻発する可能性は十分ある。日本では熱中症などで年間1000人ほどが亡くなっていますが、その数はもっと増えると思われます」 海水温も上昇し大量の水蒸気が発生するため、夏は豪雨、冬には気温０℃以下となり豪雪が列島を襲う。 「勢力の強い巨大台風が、北海道や東北に上陸する可能性もあります。通常、台風は偏西風に乗って移動します。しかし最近の偏西風は蛇行し日本のはるか北にある。迷走する台風がノロノロと移動し、対策をほとんどしていない北日本で被害が拡大するかもしれません」（立花氏） 前代未聞の事態が続発する地球。’25年の日本はその被害をまともに受けそうだ。

[全文は引用元へ…]

以下Ｘ(旧Twitter)より

【himuroさんの投稿】

引用元　https://news.yahoo.co.jp/articles/7b25540415042cd067028e64515e209d7b9671fc

みんなのコメント

• これは本当に恐ろしいニュースですね。未知の感染症が広がるリスクを考えると、政府はもっと水際対策を強化するべきだと思います。
• 感染症対策は新型コロナの経験を活かして、迅速かつ徹底的に行ってほしい。これ以上のパンデミックは避けなければならない。
• 感染力が強く致死率も高い病気が広がる可能性を考えると、日本も含めた世界各国の早急な対応が必要だと痛感します。
• 南海トラフ地震のリスクも心配です。感染症と自然災害が重なると、国全体が大混乱に陥るでしょう。
• 自然災害も感染症も、事前の備えが大切だと思います。家庭でも防災グッズや食料を備蓄する必要があると感じました。
• 政府は感染症対策だけでなく、防災対策も強化してほしい。国民の命を守るために全力を尽くしてもらいたい。
• 感染症が広がれば、医療崩壊が起こる可能性がある。医療体制の整備と医療従事者のサポートが急務だと思います。
• 情報の透明性が重要です。国民が冷静に行動できるように、正確な情報を迅速に発信してほしい。
• 南海トラフ地震や豪雨災害など、地震対策や気候変動対策にも注力すべきです。防災意識を高める必要があります。
• 異常気象による影響が深刻化している今、温暖化対策も急ぐべきだと思います。未来のために行動を起こすべきです。
• 感染症の拡大を防ぐためにも、国民一人ひとりが意識を高め、予防策を徹底することが大切です。
• 地震や感染症などのリスクが多い日本では、日頃の備えが命を守ることにつながると改めて感じました。
• 感染症への備えと自然災害への備えは別物ではなく、どちらも総合的な対策が必要だと思います。
• 日本は災害大国だからこそ、あらゆるリスクに対応できる社会づくりが求められています。
• 政府の対応が遅れれば、被害は拡大するだけです。早期の対策と行動が命を守る鍵になるでしょう。
• 今回の感染症はまだ未知ですが、未知のリスクにも備えられるような柔軟な対応策が必要だと思います。
• 自然災害や感染症への危機意識が薄れているように感じます。もっと危機感を持って行動するべきです。
• 自衛隊や医療機関の連携を強化し、災害や感染症が発生した際の即応体制を整えてほしい。
• 企業や個人も、感染症対策や災害対策にもっと真剣に取り組む必要があります。社会全体の意識改革が必要です。
• これからの時代は「自助・共助・公助」が重要です。自分の命は自分で守る意識が大切だと改めて感じました。

編集部Aの見解

現在、アフリカ中部のコンゴ民主共和国で発生している「疾病X」と呼ばれる原因不明の感染症は、世界的に非常に深刻な脅威です。これまでに380人が発症し、70人以上が命を落としたと報じられています。症状としては高熱や頭痛、咳、貧血、さらには嘔吐を伴い、死に至るケースも少なくありません。感染経路や治療法が確立されておらず、ウイルスの実態すら把握できていない状況です。このままでは、世界規模のパンデミックが起こる可能性が現実味を帯びてきています。

特に懸念されるのは、感染者が無症状のまま他国に渡航し、入国時の検査をすり抜けるケースです。もし日本にも感染が広がれば、瞬く間に全国へと拡散し、医療体制が崩壊する恐れがあります。新型コロナウイルスの教訓を活かし、政府や医療機関は迅速かつ徹底した水際対策と感染防止策を講じる必要があります。

また、災害リスクも見逃せません。南海トラフ地震は、30年以内に70～80%の確率で発生すると言われ、政府の試算では最大32万人の死者が出る可能性があります。しかし、専門家はこの数字すら過小評価であり、災害関連死や高齢者の避難困難などを含めれば、被害はさらに甚大になる可能性があります。特に津波の危険性は深刻で、わずか数分での避難が求められる状況では、高齢者や障害を持つ方々の避難が困難になるのは明らかです。

さらに、地球温暖化による異常気象も深刻です。35℃を超える猛暑が続いた2024年ですが、今後は40℃を超える異常高温が頻発する可能性があると予測されています。これにより熱中症による死亡者数の増加や、農作物への深刻な被害が懸念されます。また、海水温の上昇に伴い、豪雨や豪雪、巨大台風の上陸といった極端な気象現象がさらに激化することが予想されます。特に、台風が北海道や東北地方にまで到達するケースが増え、これまで対策が不十分だった地域にも甚大な被害をもたらす恐れがあります。

このような複合的なリスクに対し、日本政府と国民一人ひとりが備えるべきことは多岐にわたります。まずは「疾病X」のような感染症に対しては、国境での厳格な検疫体制と迅速な情報共有、そして万が一の国内感染拡大に備えた医療資源の確保と感染症対策の強化が不可欠です。

地震や津波などの自然災害に対しては、日頃からの防災意識の向上と、避難経路や避難場所の確認、防災用品の備蓄が重要です。特に高齢者や障害者が迅速に避難できるよう、地域社会が連携して避難訓練や支援体制を強化することが求められます。

また、気候変動への対応として、省エネルギーの推進や再生可能エネルギーの導入を拡大することが急務です。異常気象による被害を最小限に抑えるためには、河川の氾濫防止策や農作物への影響を軽減する農業対策も不可欠です。

これまでのパンデミックや自然災害から得た教訓を生かし、未来に向けた備えを怠らないことが、これからの日本にとって最も重要です。日々の備えが、自分自身や家族、そして社会全体の安全と安心を守ることにつながります。

今後も世界の動向や国内外の災害リスクに注視し、早期対応とリスク分散を図ることが、日本の未来にとって必要不可欠です。

執筆:編集部A

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